天空率計算による斜線制限の緩和を活用したいが、シュミレーションや確認申請図書の作成に手間がかかる

低層建築物においても、狭小地の計画では斜線制限には気を配らなければなりません。例えば、北へ追いやると北側斜線が屋根勾配をかすめたり、北側斜線を意識し過ぎると道路斜線が配置計画に影響を及ぼす事となります。他社と差別化できるプラン提案の際には、この辺りの兼ね合いが、非常に難しくなっています。

低層建築物にも積極的に天空率を利用

解決システムの画面イメージ

「ADS-win」では、道路幅員、用途地域などの敷地に関する各種条件を「与条件編集」にて入力設定すれば、適合建築物、測定点は自動生成され、計画建築物を入力することによって、天空率計算による斜線制限の緩和をシミュレーションできます。「天空率ナビ」を利用すれば、方位角（間口）や仰角（高さ）を変更することによる影響範囲を確認し、それを計画に反映することができます。
低層建築物においては、斜線制限をクリアできない場合、意匠性及び機能性と法規の間で悩む場合が多かったと思われますが、天空率活用によって随分解消されていく可能性があります。しかしながら、そのための手間隙、労力を天秤にかけ、結果、従来法規による計画を選択していたのではないでしょうか。「ADS-win」のようなシミュレーションシステムを利用することにより、初期計画から天空率計算による斜線制限の緩和に取り組んでいくことができます。