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EDI通信ソフトウェア

Biwareシリーズ

 

シリーズ累計23万本/5万5000社以上の販売実績を超えるEDI通信ソフトウェア

近年普及している「流通BMS(JX手順)、ebXML手順、AS手順」をはじめとした次世代EDIや日本国内の幅広い業界で標準に使われているJCA手順、全銀手順、全銀TCP/IP手順などの従来型EDIを通信方式に基づいて、EDI(電子データ交換)システムの構築を簡単かつ低コストで実現できる通信ソフトウェア(ミドルウェア)です。

こんなお客様におすすめです

業種
全業種
規模
企業規模問わず
キーワード
EDI / 流通BMS / 通信 / 受発注 / JX

特長

  • EDIでの受発注のやり取りから自社基幹システムへの取り込みまでを兼ね備えたシステムです。
  • 【小売業様】発注システムのEDIサーバーとして、流通BMS(JX・ebMXL・AS2)から従来型EDI(全銀・全銀TCP/IP・JCA)までおのおののクライアント機能、ホスト機能を搭載。またデータ変換ツールを使用することで、自社基幹システムとの連携を実現します。
  • 【卸売業・メーカー様】受発注システムとして、流通BMSから従来型EDIまでおのおののクライアント、ホストを幅広く取り揃えています。またデータ変換ツールをしようすることで、自社基幹システムとの連携を実現します。
  • 【その他】製造業での受発注システムや金融機関とのやり取り(ファームバンキング)など、さまざまな業務に活用いただけます。

システム概要図

EDI業務支援システム「Multi EDI Adapter II(MEDIA II)」:フロー図

認定・登録情報

「Biware」シリーズが、登録・認定を得ている情報をご紹介します。

軽減税率対策補助金 対象製品

「Biware」シリーズは消費税軽減税率対策補助金の対象製品(B-2型)に登録されており、初期購入費用が補助対象経費となります(一部ラインアップを除く)。

軽減税率対策補助金とは(軽減税率対策補助金事務局のWebサイトに移動します)

* EDI / EOSなどの電子的受発注を利用している事業者が対象です。補助金は、補助対象経費に補助率(2/3)を乗じた金額となります。ただし、上限金額等の制約があります。

生産性向上設備投資促進税制 適用

「生産性向上設備投資促進税制」の適用要件となる先端設備(ソフトウェア)の事前登録番号を取得しています。

生産性向上設備投資促進税制 先端設備

* 本税制措置の適用には、証明書の添付だけでは不十分であり、当該ソフト取得価額などの税法上の要件も満たす必要があります。詳しくは所管の税務署にお問い合わせください。

流通システム標準普及推進協議会 認定

「Biware EDI Station」「Biware JXクライアント」は流通システム標準普及推進協議会(流通BMS協議会)の認定製品としてロゴマークを取得しています。

製品詳細情報

お問い合わせ・ご依頼はこちら

「Biware」に関して、「どれくらいで導入できるの?」「今使っているシステムよりよくなる?」など気になる点はございませんか? 資料のご請求、お見積りのご依頼、実機でのデモンストレーションを見たい、などのご希望も承っておりますので、お気軽にご相談ください。

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