第30回 社内育成の仕組みの有無は企業収益に影響を与えるのか?

今回からは、ソリューション営業の人材育成に関する仕組みづくりについてお話ししたいと思います。

どのようにソリューション営業人材を育成する仕組みづくりをすれば良いのでしょうか?
まず、営業人材育成に関する重要な調査結果をお伝えします。

【調査報告】
企業の営業人材育成について実態調査 ~ 社内育成の仕組みの有無は企業収益に影響を与える結果に ~

◎営業人材育成の研修プログラムは企業収益に有効

・営業人材育成のための研修プログラムが社内にある企業は31.0%しかなく、
現在、構築中の企業も13.5%であり、半分以下という結果。

・営業人材育成のための研修プログラム(仕組み)がある企業および構築中の企業は、
研修プログラムがない企業と比べると10%以上の差をつけて増収増益の割合が多い。
また、営業人材育成の仕組みを必要としていない企業は、50.0%が減収減益に。

・「営業人材育成」が重要課題であると認識できていない企業や他の課題を優先して
後回しにしている企業ほど、収益が減少している割合が多い。

・また、投資額が多いほど増収増益である。これらから、「営業人材育成」を重要課題と
考え、仕組みづくりに取り組んでいる企業ほど収益が伸びる傾向に。

・営業スキルアップのためにロールプレイングを実施している企業ほど増収増益の
傾向にある。

・営業の評価に売上数値などの結果以外の評価項目(営業活動プロセス毎の目標達成度や
スキルナレッジ)を入れている企業ほど、増収増益の傾向にある。
「営業の人材育成についての実態調査2011」リサーチより

ソフトブレーンリサーチ(ソフトブレーン株式会社 Webサイト)

営業人材育成に対して、何もしていない会社は50%が減収減益になる一方で、逆に力を入れている企業は、飛躍的に10%以上増収増益になっているという結果は、営業人材育成が企業業績に直結していることを物語っています。

そのためにも、是非、読者の皆様に営業人材の育成に対して取り組んで頂きたいし、それを一過性のものにすることなく、是非仕組みにして頂きたいのです。

☆セミナーも開催しております。「直接話を聞きたい」という方、お待ちしております。

営業研修(ソフトブレーン・サービス株式会社 Webサイト)

次回は4月7日(月)更新予定です。

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この記事の著者

ソフトブレーン・サービス株式会社 代表取締役社長

野部 剛

ソフトブレーン・サービス株式会社 代表取締役社長
一般財団法人 プロセスマネジメント財団 代表理事
早稲田大学卒業後、野村證券へ入社。本店勤務。4年間一貫して、リテール営業。トップ営業マンとして活躍。
2005年5月ソフトブレーン・サービス株式会社入社。執行役員を経て2010年7月に代表取締役社長に就任。
営業マーケティングに関するセミナーや企業研修は、年間200回を超える。
著書に『90日間でトップセールスマンになれる最強の営業術』(東洋経済新報社)、『成果にこだわる営業マネージャーは「目標」から逆算する!』(同文舘出版)、『これだけ!Hou Ren Sou(報連相)』(すばる舎)がある。
ソフトブレーン・サービス株式会社

2000社のコンサルティングから見えてきた営業力強化、12の実践プロセス バックナンバー

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