LED照明

既存照明、続々生産終了へ! LED活用で働き方をかえる!

照明の2020年問題対策と働き方改革の実現

LED化は不回避、できるだけ早く行うべき

LED照明コーナーでは、「照明の2020年問題」について紹介されていました。「水銀に関する水俣条約」によって照明に関しては2020年12月31日以降、規制対象となる水銀を使用した製品の製造や輸出入が禁止されます。一般的な水銀灯(ランプ)がその対象となり、大手照明メーカーが水銀灯器具および安定器の生産終了を皮切りに交換用の水銀灯(ランプ)も期限を待たず生産を終了していきます。また、一般的な蛍光灯(ランプ)は水俣条約の規制対象外にはなるものの、政府の意向やLED照明の普及、材料費の高騰などにより生産終了が相次いでいます(例:三菱電機照明2019年9月末で終了済み)。今後も水銀灯、蛍光灯を使うことは可能ですが、市場に残っている交換用のランプ類が高値になったり、LED照明化工事の需要が高まり、いざというときの急な業者の手配が難しくなったりすることが予想されます。
そこで、なるべく早く、LEDに切り替えることが推奨されていました。蛍光灯を利用する際に使っている安定器は、10年から15年で寿命を迎えるのが一般的だそうです。寿命を超えて利用し続けると異音を発したり、ランプの交換頻度が多くなったり、交換しても明るくならないといった変化が起こってくることも多いとのこと。
「照明は壊れるまで使い続ける」「いずれは現在のオフィスから移転するので、すぐにLEDに交換する必要はない」といった考えになりがちです。しかし、暗い環境や異音がするオフィスで作業を続けることは、働いている人にとってストレスになるでしょう。コストについても、1日当たり10時間以上照明を利用する場合、約3年で初期投資の回収ができるだけでなく、「譲渡権つきリース」も選べてその場合は、LEDによって下がった電気代でリース費用が賄えるといった試算結果となるそうです。試算だけでもやってみる価値がありそうです。
また、会場では、照明器具を流用してLED化する製品と既存の照明器具を丸ごと替えるベースライトもあり、ニーズによる選択の幅があることに驚きました。さらに普段目にすることのない、照明器具の中にある古くなった安定器も展示されており、LEDへの早急な切り替えが必要だと強く感じました。

利用場面に応じた照明活用で仕事が効率的に

このコーナーでは、LEDへの切り替えの必要性やメリットだけでなく、オフィス内の利用場面に適した照明制御や、照明を決まった時間に消灯することで働き方改革を実現できることもアピールされていました。
利用場面に適した照明制御ではプラグワイズ社の「照明制御ソリューション」が力を発揮します。照明制御ソリューションの活用により、例えば、会議室でプレゼンテーションを行う際に「全体の照明を消してしまうと手元の資料が見にくい」場合は前方だけ照明をオフにできます。あるいは、荷物を持って出入りする倉庫で「手がふさがって照明のスイッチを入れるのが難しい」場合は、人感センサーが人を感知して点灯したりするなど、シチュエーションに柔軟に対応できます。
働き方改革でいうと、就業時間が終わったことを知らせるために、オフィス内を消灯することは分かりやすい照明の活用方法です。さらに、照明の使用状況が見える化できるので、点灯時間をもとにして残業実態の可視化につなげることも有効な活用方法の一つです。
しかし、実際には消灯後に仕事を続ける人もいます。そこで、大塚商会のソリューションを利用すれば、さらに効果のある残業の抑制が可能となります。例えば、一斉消灯とセキュリティソフトを活用し、消灯後にパソコンが使われていないのかチェックすることができます。これは、大塚商会がさまざまな商材を扱っているからこそ実現できることといえます。
対応が必要な「照明の2020年問題」を契機に、照明によって働き方改革を進められることが分かるLED照明コーナーでした。

(記事提供:ノーバジェット株式会社)