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「ニューノーマル」時代の働きやすさとは

「働きやすさ」の定義について

働き方が多様化する中、「働きやすさ」の定義もまた変わりつつあります。都心を離れ、田舎暮らしを楽しみながら在宅勤務ができることに「働きやすさ」を感じる人がいる一方、やっぱりオフィスで仕事をしたい、お客様と直接会える方が「働きやすい」と感じる人もいます。

[2021年 1月18日公開]

感染症対策の下で求められた「柔軟性」

2020年の新型コロナウイルス感染症の世界的流行に伴い、日本でも緊急事態宣言が出され、その後の生活様式にも大きな変化があったことは記憶に新しいところだと思います。
「人との接触を7~8割削減する取り組み」に始まり、「真夏のマスク着用」や「真冬の換気対策」など、今までにない状況に多くの方がかなり戸惑ったことでしょう。中には大きなストレスを感じた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

一方で、これを機に思い切って地方に移住したり、育児と仕事をうまく両立したりして、逆にワークライフバランスが向上したという方もいます。
「ニューノーマル」の下では、ある程度の生活様式の変化は仕方がないと割り切って素直に従える、柔軟性がある方がストレスを感じにくいのかもしれません。

在宅勤務下で見えてきた課題「非効率と働きづらさ」

「ニューノーマル」の下で始まった在宅勤務ですが、一部では、以下のような非効率や働きづらさを感じている方もいました。

  • 職場と違い、仕事に集中できない
  • 通信速度が遅かったり画質が悪かったりして、生産性が下がってしまった
  • チャットやオンラインミーティングだけでは相手の細かなニュアンスや表情までを理解できず、取引先とのコミュニケーションに苦心した
  • 毎日顔を合わせなくなった分、同僚や部下の不調に気付くのが遅れてしまった
  • 仕事へのモチベーションを維持しにくい
  • 出勤しているメンバーと比べて、後れを取っている気がした
  • 納得感のある人事評価が受けられない

など

リアルで会ったり話したりと、これまで当たり前だったことが貴重な時間へと変わりつつあります。「会社の飲み会は嫌いだったけど、実際なくなってみると寂しい」といった声を若い世代からも聞くようになりました。

変化の大きい「ニューノーマル」の時代だからこそ、「うまくいかなかったことは改善してみる」「コミュニケーションの取り方を工夫する」「人事評価制度を見直してみる」など、働きづらさを働きやすさに変えられたらよいと思います。

また、経営者の方であれば、この機会に会社の価値観をあらためて見直してみてはいかがでしょうか。どのような働き方や組織の在り方が最適なのか、そういったところから見直してみることも、社内のイノベーションにつながるかもしれません。

「働きやすさ」を考えるためには、まず個人の価値観の棚卸しを

仕事や職場に対して、どのようなことを求めますか。

  • どんな会社で、どんな仲間と働きたいのか
  • 仕事を通じて何を実現したいのか、またはどんな風に成長したいのか

など

加えて、以下についてもぜひ検討してみてください。

  • どこに住みたいか
  • どこで働きたいか
  • テレワークを希望するか
  • 副業をするか

など

在宅勤務をするから一人一部屋必要だとか、実家の家族に毎週会いに行きたいから実家の近くに住むなど、以前は仕事と関係が薄かった事柄に関する価値観も、仕事に直結する価値観となりつつあります。

そのため、今後は住む場所一つとっても、個人の価値観と会社の価値観が共存できるかを考える必要があるでしょう。
また、そういったものをしっかりと描けている人ほど、自分にとっての「働きやすさ」のイメージもつかみやすくなります。

個人と企業の価値観のマッチングがより重要に

「働きやすさ」の定義が変わりつつある今、企業もまた、就業規則等の労働条件やビジョン・価値観などを見直したり、作り込んだりして「どのような働き方ができる企業なのか」を具体的にしっかりと表明できるようにしておきましょう。
ミスマッチになることなく、共鳴する価値観を持つ人同士が互いにうまく引き寄せ合えるとよいですね。

著者紹介

岩野 麻子(いわの あさこ)

特定社会保険労務士・健康経営アドバイザー。社会保険労務士 岩野麻子事務所代表。青山学院大学法学部を卒業し、大手化粧品メーカーに勤務。2007年5月に東京都中央区にて開業し、現在はスタッフ数名と共に中堅・中小企業の労務管理や給与計算サポートなどを行っている。

座右の銘は「働く全ての人々にQOL(生活の質)の向上を」。最近では、健康経営の推進にも力を注いでいる。(2018年2月22日時点の情報です)

社会保険労務士 岩野麻子事務所 (https://www.iwano-sr.com)

  • *本記事中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞、掲載の図版内容等は公開時点のものです。

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