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導入効果を上げるためのモバイル活用方法(後編)

モバイル・タブレット活用営業・業務プロセス効率化

【この記事のポイント】

  • 固定業務の比率が高い場合はiPadが、デスクワークとモバイルワークで併用するならWindowsタブレットが適している。おのおのの特性を理解し、しっかり検討しよう。
  • 管理は社員任せにせず、しっかりとした体制の中で一元管理しよう。アプリも会社主導で選定・用意しておき、公私混同にならないようにすべきだ。

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【社長の課題】タブレットの業務活用と管理方法

建売住宅の建設を営んでいるE社長。導入効果を高めるためにタブレットを適材適所で選択し導入することにした。しかし、タブレットの選定にあたって、社内で使っているPCとの連携や使い分けはどうすればよいのだろうか?また、タブレットの機種やOSが異なると管理が複雑になる、と予想している。管理する役目の社員の増員は無理であり、キャパシティには限界がある。特にセキュリティ面は心配だ。どのような管理方法が適しているのだろうか?

タブレットの機種・OS別の活用法

【課題】顧客への提案に最適なタブレットは?

住宅展示場ではお客様向けカタログや図面などの膨大な説明資料がある。タブレットは何を選べばよいのか?見た目の差はそれほどないので、iPadかAndroidかで迷っている。

【解決策】提案での利活用に優れたiPad

カタログなど、提案での利用はiPadが適しています。画像表示が得意でアプリも豊富にあり、誰でも簡単に操作できます。Androidの場合、同じバージョンのOSでもメーカーによって違う表示になる場合があり、管理が複雑になることがありますので法人利用では敬遠されています。カタログなどの説明資料の活用には、会社から最新のデータを端末にプッシュ送信する仕組みを構築することをおすすめします。費用はかかりますが、個々の作業の手間がかからず、常に最新のデータが利用でき、タブレットならではの効果が期待できます。最近は動画やCGなどでも活用されていますね。(静谷)

タブレットはPCとして使えるのか?

【課題】タブレットはPCとして業務利用できる?

タブレットを社内のデスクでPCとして使うことは可能なのか?キーボードがないから入力作業は厳しい、と聞いているがデスクでも利用できれば一石二鳥で便利なのだが。

【解決策】Windowsタブレットは、周辺機器の追加でPCに

最近はワークスタイルの変革でさまざまな場所でPCを利用するケースが増えています。タブレットは持ち運びに優れている反面、画面が小さく、キーボードもマウスもありませんので入力作業をメインとするには不向きです。しかし、キーボードやマウス、社内では大型の液晶モニターといった周辺機器を別途用意することでPCとしても利用できます。そのため、新規にタブレットを購入する企業では、デスクトップPCに替わり、Windowsタブレットを導入し、周辺機器をつないでPCとして利用するケースも多くみられます。(南口)

業務用のタブレットは会社が管理・運用

【課題】タブレットの管理は複雑で難しい?注意点は?

タブレットは社外で利用するので管理が大変そうだ。まして、機種やOSが社員ごとに異なるとさらに複雑になるのでは?また、タブレット利用の注意点を教えてほしい。

【解決策】最新のモバイル管理ソフトで一元管理

システム管理上は、機種・OSバージョンは統一していた方が管理しやすいです。しかし、最新のモバイル管理ソフトでは、iPad、Android、Windowsそれぞれを一元管理できるようになっており、OSごとに管理する必要はありませんので、以前に比べて管理面の負荷は軽減されました。タブレットを業務活用するうえでの注意点としては、アプリも会社が用意しておき管理する、ということです。各自でバラバラのアプリを使うとセキュリティ上の問題が生じるばかりでなく、全体の利用状況が把握できなくなる、というデメリットもあります。導入効果を向上させるポイントは、利用状況を把握し、課題をあぶり出し、そうして改善策を図るといった一連の流れが重要です。したがいまして、活用が上手くいっている企業の多くは、社員任せにせず、利用を推進するためのしっかりとした体制が整っている、といえます。(和田)

【総評】タブレットの公私混同は厳禁

タブレットを業務で活用し業務効率を図るカギは、社員の利用状況を会社が把握することにある。

利用されない場合は検証・改善の繰り返しを辛抱強く行う。社員任せにすると業務利用はメールとウェブに留まり、ゲーム機となりかねない。

会社を離れていても役立つ「情報共有」の仕組みを作り、必ず利用しなければならない、といった状況を作ることが必要だ。法人向けのクラウドサービスは機種・OSにかかわらず管理・運用が簡単にできるので、機器だけでなくアプリの利用もあわせて検討したい。

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導入効果を上げるためのモバイル活用方法(前編)

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