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高音質なテレビ会議システムを導入。全国にある拠点間での会議の質が向上し、臨機応変な現場対応が可能に

JR東日本メカトロニクス株式会社 導入事例

2013年2月取材

グループ内の事業再編成により、現場中心主義への転換が求められたJR東日本メカトロニクス株式会社は、ポリコム社のテレビ会議システムを導入。社内コミュニケーションの効率化と活性化と共に、コスト・時間削減や業務品質の改善などがもたらされた。

業種 建設業 従業員数 1,001名~
キーワード [テレビ会議] [社内コミュニケーション] [移動費] [企業再編]

導入前の課題

  • 現場対応を支援する円滑な社内コミュニケーションの促進
  • 災害時緊急対応のコミュニケーション手段の確保

解決策

○ 各事業拠点へのテレビ会議システム導入による本支社間、拠点間コミュニケーションの促進

システム導入:

導入による効果

  • 会議のための拠点間の移動に要する時間・コストの節減
  • 本部と現場、および各拠点間の迅速かつ円滑な意思疎通による業務効率化
  • 効率的な全社員への統一教育研修実施などによるコンプライアンス強化

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JR東日本メカトロニクス株式会社
JR東日本メカトロニクス株式会社 概要
業種
機械器具設置工事業
事業内容
駅機械設備等の開発、設計、製造、施工、メンテナンス/ICカード・電子マネーソリューション
従業員数
1,280名(2012年4月現在)
ホームページ
http://www.jrem.co.jp/

駅とICカードシステム「Suica」を中心に、新たな価値を創造する「技術サービス創造企業」を目指す

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背景
企業再編を機に事業領域が広がり、本社中心から現場中心の会社へ

交通系ICカードシステム「Suica」関連装置および券売機・改札機の開発・製造を中心に事業を展開していたJR東日本メカトロニクス株式会社。同社は2012年4月の会社再編により駅構内のエレベータやエスカレータ、ホームドアなどの設備機械関連事業も手がけるようになった。しかし、万一の事故ともなれば人命に関わる可能性もある。そのため、企業のあり方を本社中心から現場中心へと転換する必要性を認識していた。

複数地点を同時につなぎ、より円滑なコミュニケーションを実現する

経緯
現場とのコミュニケーションの円滑化を図るため、テレビ会議システムを導入

現場中心の会社への転換を促すうえでは、支店や現場とのコミュニケーションの円滑化が重要だ。そこで同社は、全国に展開する拠点間を結ぶテレビ会議システムの導入を検討。6社の製品を対象にシステムの検討を開始した。そのうち4社の製品デモを受け検討を重ねた結果、採用したのはポリコム社製のテレビ会議システム『HDXシリーズ』だった。選定の最大のポイントは、テレビ会議を実施するうえで最も重要な要件である優れた音声品質だった。

ポイント
出張に伴う移動時間のロスがなくなり業務の品質と効率が向上

本社・支店間だけでなく、拠点間でのシステム利用も積極的に推進。社内コミュニケーションの円滑化を図ると共に、全社員対象のコンプライアンス研修などにも利用している。
交通費の節約効果に加え、移動時間を節減できる点が大きなメリット。遠隔地との会議もテレビ会議システムを使えば、1時間で済んでしまう。さらに、思い立ったときにすぐに会議が開ける点も重要なポイントだ。
また、東日本大震災の経験から、BCP対策としても大きな期待が寄せられている。

『Polycom EagleEye Director』を使えば、話者が自動でズームアップになるなど、編集をしたかのような自然な表現が可能だ

導入効果と今後の展開
テレビ会議の適性を見極めながら、拠点間での活用をさらに推進

システムの利用促進には不可欠な使いやすい操作性は利用者に好評だという。一部拠点では『Polycom EagleEye Director』を採用。まるでTV中継を見ているような自然な感覚と臨場感でスムーズな会議を実現している。
今後は、会議の内容や趣旨に応じて、リアルな会議とテレビ会議を適切に使い分けることが課題。また、拠点間コミュニケーションのさらなる活性化を目指している。

テレビ会議システムを利用することで、全国で一斉に研修を受けられる

お客様の声をご紹介

経営企画本部 副本部長 兼 総務部長 佐々木 栄一氏

「導入したテレビ会議システムをメールと同じようにコミュニケーションツールとして使いこなしたいですね。そうなれば業務効率化やコンプライアンス強化、BCP対策など恩恵は計り知れないほど大きくなると思います」

経営企画本部 総務部 総務課長 森川 鏡一氏

「本社からの一方通行ではなく、現場主導の情報発信によって迅速な問題解決やノウハウ共有にテレビ会議システムを活用したいのです。東北地区の積極的な活用をきっかけに全社展開することでさらに活性化したいですね」

駅設備システム本部 プロジェクト管理部 プロジェクト管理グループ チーフ 鈴木 貴史氏

「システム検討時に数社を比較しましたが、ポリコム社のシステムが最も音声がクリアでした。音声が乱れたり聞こえにくくなったりしては会議の意味をなさないので、音声は選考にあたって非常に重要なポイントでした」

大塚商会担当者からのコメント

「現場同士で活用が進む、テレビ会議システム導入の成功例です」

システム導入に成功されたお客様には、本社だけでなく現場同士でテレビ会議を行う機会が自然と増えていくという共通点があります。拠点間でもテレビ会議システムを積極活用されているJR東日本メカトロニクス様のケースは、そういった成功例の一つです。

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2013年2月取材

(注)本事例中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞等は取材時点のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。

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