コンクリート製品で日本を支えるトップ企業が、テレビ会議システムの活用で拠点間のコミュニケーションを活性化

日本コンクリート工業株式会社　導入事例

2014年7月取材

コンクリートの二次製品を扱う日本コンクリート工業株式会社は、事業所間のタイムリーなコミュニケーションのためにテレビ会議システムを導入。スケジュール調整や距離に縛られることなく、迅速・活発な意見交換を行うことができる体制づくりに成功した。

業種	製造業	従業員数	101～1,000名

キーワード	［テレビ会議］［コミュニケーション］［拠点間］［Polycom］［ミーティング］

導入前の課題

遠隔地を含む拠点間でのコミュニケーションを促進したい
出張先からも社内会議に参加可能な体制を構築したい

解決策

○複数の拠点間で利用できるテレビ会議システムの導入

システム導入：

導入による効果

時間や場所に左右されることなく、会議の設定が可能になった
顔を見ながらのミーティングで思いを共有し、社内意識を統一できた

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日本コンクリート工業株式会社導入事例(PDF) [1,677KB]

日本コンクリート工業株式会社概要
業種製造業事業内容コンクリート二次製品の製造、販売および施工従業員数 814名（2014年3月現在グループ会社を含む）ホームページ http://www.ncic.co.jp/

鉄道、高速道路、照明用ポールなど、同社の高品質なコンクリート製品は、私たちの身近で欠かせない存在となっている

導入事例　ダイジェスト　（詳細はPDFをご覧ください）

コンクリートのトップ企業として日本社会の発展に貢献

日本コンクリート工業株式会社（以下、日コン）は、送配電や通信用、鉄道・交通信号用、野球場やゴルフ場などの照明・防護ネット用といった各種ポールをはじめ、建築や地盤工事用のパイル（基礎杭）、擁壁造成や護岸工事などを容易に行えるPC-壁体（プレキャスト壁体）、土木・建築用の多岐にわたるプレキャスト製品などのコンクリート二次製品を製造し、日本の社会インフラを文字どおり下支えしてきた。オリンピックに向けた開発・建設ラッシュはもちろん、外環道建設、さらにはリニア新幹線の敷設といった需要は確かに追い風だが、先を見越した業務効率化の追求が重要になるのは確実だ。その一環として、同社の情報システム部は数年前より、NCグループ全体を対象としたテレビ会議システムの構築を図ってきた。

今後も多忙が見込まれる状況下で、円滑なコミュニケート体制を模索

日本各地に拠点を構えるNCグループだが、重要なミーティングの際は出席者が一堂に集まらなければならず、手間と労力がかかっていた。そこで候補に挙がったのが、テレビ会議システムであった。いくつかのベンダーや製品を候補として比較精査し、導入が決定されたのは、大塚商会の提案によるテレビ会議システム『Polycom HDX7000』および『Polycom HDX6000』だった。多地点接続サーバー『Polycom RMX1500』も採用し、最大24拠点を同時に結んで会議ができる体制を整えた。

テレビ会議システムで実現した会議の活性化とプラスαの効果

テレビ会議システムの導入で改善されたのは、まず、当初の大きな目的であった会議の活発化だ。東京の本社主催で行われる会議や、役員が出張中に行われる地方会議にも、地元や出張先のテレビ会議システムを利用すれば簡単に参加できるようになり、迅速な方針決定は言うまでもなく、スケジューリングの柔軟性を高め、また移動コストを省くことにも成功した。定期的に行われる社長訓示では、各拠点にリアルタイムで中継できるようになった。

大画面は、分割して各拠点を表示することが可能。キャスターがついているため、社内をスムーズに移動できるテレビ会議システム『Polycom HDX7000』

業務スタイルに適したさらなる活用術を追求

今となっては導入以前の状態には戻れないであろうというほどに、日コンの社内業務に浸透してきたテレビ会議システム。会議の効率化とコミュニケーションの活性化という当初の目的は、十二分に果たしているともいえるだろう。
新製品紹介や、導入時の充実したレクチャー、アフターメンテナンスを含め、大塚商会のサポートは非常にしっかりしており、安心して任せられるという。今後もよりよいパートナーシップを進め、活況を呈する建設・土木業界において同社は、より本業に力を注げる環境を整えていく。