社内向けデジタルサイネージで重要商材に関する知見を深め、売上目標に対する意識も向上

「デジタルサイネージの社内活用でトレンド商材やキャンペーンに関する知識を高め、営業力を向上。売上目標達成に向けた意欲を引き出す効果を発揮しています」

株式会社大塚商会 大阪北営業部 北支店 導入事例

運輸・通信業1,001名~情報共有・会議システム営業・業務プロセス効率化業務データの活用

株式会社大塚商会 大阪北営業部 北支店は、近年ニーズが増しているデジタルサイネージを、社内向けの情報メディアとして活用しています。重要商材の機能紹介や、キャンペーン商材の売上目標と進捗状況をデジタルサイネージに表示することで、営業社員の商品知識やモチベーションが向上しています。また、社員のプロフィールを配信することで、親近感が生まれコミュニケーションの活性化にも貢献、広い範囲で社内の情報共有にも役立てられることが実証されました。あらゆる業界・業種で有用なツールとして、同支店はデジタルサイネージの普及により一層力を入れています。

2019年6月取材

株式会社大塚商会 大阪北営業部 北支店

導入先の概要

業種
ソリューションプロバイダー
事業内容
システムインテグレーション事業/コンピューター、複合機、通信機器、ソフトウェアの販売および受託ソフトの開発など
従業員数
7,145名(2018年12月現在)
ホームページ
https://www.otsuka-shokai.co.jp/

導入の狙い

  • デジタルサイネージの利便性を自ら実感したい
  • 重要商材に関する知識を広げたい
  • 売上目標を周知させ達成意識を高めたい

解決策

社内向けのデジタルサイネージを情報メディアとして活用

導入したメリット

  • デジタルサイネージの多様な活用を実践し、お客様へのサポート力がアップした
  • キャンペーン商材の売上目標と進捗状況などの表示で、目標達成意欲が引き出された
  • 繰り返し情報に接することで、社員の商材知識のインプットやアップデートが進んだ
  • 社内コミュニケーションが活性化された
  • 大阪北通信ネットワークグループ 次長 鈴木 宏明氏

    「支店として特に販売に力を入れたい商材や、今後トレンドとなりそうな商材をピックアップし、その機能面の特長をコンテンツにして社内デジタルサイネージへ発信。営業社員が繰り返し目にすることで、商材知識が高まっていることを感じています」

  • 1課 課長 沖本 謙治氏

    「社内デジタルサイネージは、売上目標や達成状況を可視化して営業社員へ伝える手段として、とても効果的です。こうした活用法はどのような業種でも有用なので、多くのお客様にそのメリットをお伝えしたいと思います」

  • マーケティング本部 地域プロモーション部 大阪北プロモーション課 課長 岡田 真由美氏

    「デジタルサイネージが、社内での情報共有に効果的であることを実感しました。エリア内の支店にも活用を広げ、支店同士の情報共有にも役立てられればと思っています」

  • マーケティング本部 地域プロモーション部 大阪北プロモーション課 係長 中西 紀子氏

    「視覚効果も踏まえながら、飽きさせないコンテンツ作りをすることが重要です。支店内での情報共有をさらに強化するため、より充実した内容での配信を工夫していきます」

導入製品情報

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導入事例詳細

急速に導入が進みつつあるデジタルサイネージ

部長席横に設置されたディスプレイに、メンバーのプロフィールから最新商材の機能・市場動向の解説まで、多種多様な情報が配信される

株式会社大塚商会 大阪北営業部 北支店は、大阪市福島区にオフィスを置く。管轄する主なエリアは大阪市北区、福島区、此花区で、総勢約30名の営業社員が、複合機、システム、通信機器、CADなどのITインフラ整備を総合的にサポートしています。

同支店が扱う商材として近年急増しているのが、デジタルサイネージです。以前は商品やサービス内容を外部に向けてPRするための利用が中心でしたが、最近は社内に設置し、自社の社員に向けて情報発信するメディアとしての活用が進みつつあります。
「デジタルサイネージのニーズの高まりを受けて、2年ほど前からエンドユーザー様向けに開催しているIT機器の展示会で実機をご紹介するようになりました。反響が非常に大きいことから、自分たちでも活用してその利便性を体感してみたい。そんな思いから、オフィスにデジタルサイネージを設置し、支店社員に向けて多様なコンテンツを発信するようになりました」と話すのは、1課 課長の沖本 謙治氏。

「自ら利用する過程で新たな活用法が見いだされるはずなので、それをお客様にご案内することで営業活動に役立てようという狙いもありました」と大阪北通信ネットワークグループ 次長の鈴木 宏明氏は語ります。

支店内の多様な情報共有に活用

たよれーる デジサイン クラウドシステム
オフィスや小売店舗、工場等で幅広くご利用いただけます。複数店舗のデジタルサイネージを一元管理することができ、画像や動画、PDFデータ等を自由に表示することができます。店舗では集客装置として、オフィスや工場では売上情報など、社員に向けた情報共有にご活用いただけます。

デジタルサイネージの社内利用開始と新入社員の入社時期が重なったことから、同支店がまず行ったのは、北支店に所属する全メンバーのプロフィールをコンテンツにして配信することでした。
「顔写真付きのプロフィールをディスプレイにコンテンツとして表示したことで、新入社員と先輩社員がお互いの顔と名前をすぐに覚えることができました」と話すのは、マーケティング本部 地域プロモーション部 大阪北プロモーション課 課長の岡田 真由美氏。

プロフィールには各社員のセールスポイントや意気込みなども盛り込まれています。また、誕生月の社員への祝福メッセージも発信するようになり、支店全体に親近感を醸成するのに大きな効果を発揮しているといいます。

管理メニューは付属の多機能リモコンで簡単に操作可能。リモコンの背面には日本語入力できるキーボードを備え、リモコンの動きに応じてマウスが動作する「Airマウス」機能もある

社内に設置されたデジタルサイネージは、商材に関するナレッジを向上させるだけではなく、支店内の社員同士のコミュニケーション促進にも役立っている

商材知識や売上目標を表示して営業社員を啓発

続いて取り組んだのは、営業社員のナレッジを向上させるためのコンテンツ配信でした。新商材は次々にリリースされるため、商品知識は常にインプット&アップデートが必要です。
「商材に関する社員向けの勉強会を随時開催していますが、オフィス内でも商品に関する情報を繰り返し流すことで、商品知識の定着度が高まることを期待しました」と語るのは、マーケティング本部 地域プロモーション部 大阪北プロモーション課 係長の中西 紀子氏。

「現在、特に力を入れている商材の一例として、スマートフォンを内線化するためのアプリケーションがあります。そこで、市場動向や当支店の売上状況を説明するとともに、お客様がスマートフォンを内線化することのメリットを紹介するコンテンツも制作して発信しました。デジタルサイネージであらゆる商品の詳細な解説をすることはできませんが、まだ他社が販売に力を入れていないものの、これからトレンドとなりそうな商材をピックアップして情報を流すことで、当支店がその商材に関するファーストムーバーになれるようにしたいと思っています」と鈴木氏。

現在は、同支店が推進するキャンペーン商材の売上目標に対する実績値も表示されています。
「そうした情報はメール配信もしていますが、営業社員はそのほかにも日々多数のメールを受信します。埋もれがちになるそうした情報をデジタルサイネージで示せば自然と目に入るので、目標値の意識付けに高い効果があると思います」(鈴木氏)

多彩なコンテンツとアニメーション機能で社員の目を引く

同支店でデジタルサイネージに表示されるコンテンツは、大阪北プロモーション課によって制作されています。サイバーステーション『たよれーる デジサイン クラウドシステム』は、クラウド上でコンテンツ管理ができるため、担当者は自席で簡単にスケジュール配信や更新作業を行えます。
「社員紹介や新商材の解説、キャンペーン商品の売上進捗状況などを流すだけではなく、ニュースや天気予報、星座占いなども配信することで視聴率を上げる工夫をしています」(岡田氏)

同課では、ほかにオリジナルの「ITクイズ」も制作して配信。「5GのGとは?」といった出題や、大塚商会の事業課題に関する穴埋め形式の出題などがあり、ソリューションプロバイダーとして持つべき知識の底上げを、楽しみながら図れるようにしています。
「デジタルサイネージでは、視覚的に関心を引くことが重要です。コンテンツは基本的にPower Pointで制作していますが、訴求力をより高めるため、アニメーション機能を活用して文字や図に動きを与えています」(中西氏)

商材を解説するコンテンツには元となるデータがありますが、そのまま流すのではなく、できるだけ動きを付けるようにすることで注目度を高められるといいます。

あらゆる業界・業種で活用が可能

デジタルサイネージの社内運用開始から2カ月ほどたった時点で社内アンケート調査を行ったところ、7割強の社員が「毎日積極的に視聴している」と回答。「商材やITに関する知識が高まった」、「社員紹介のコンテンツがコミュニケーションの活性化に役立っている」などの声が寄せられました。
「自分たちで利用したことで、社内に情報を浸透させるのにも大きな効果が認められることを実感しました。例えば、異物混入防止の観点から掲示物を置けない製造現場などでも、デジタルサイネージを用いればスムーズな情報共有ができるようになります。このように、個々の営業社員が担当するそれぞれの企業様における具体的な活用シーンを想像しながら、業界・業種を問わずあらゆるお客様にデジタルサイネージのメリットを広くご提案していくことに期待しています」(沖本氏)

同支店では今後、大阪北営業部に所属する他の4支店にもデジタルサイネージを展開し、支店同士が情報を共有できる環境を構築することで、大阪エリア全体の営業活動のさらなる活性化を促進したいと考えています。

大阪北営業部 北支店で配信しているサイネージコンテンツの一例

大塚商会担当者からのコメント

「デジタルサイネージの効果的な活用をサポートします」

デジタルサイネージは「社外へのPR」にも「社内への情報発信」にも有効です。自社も含めた多数の成功事例を踏まえ、お客様にとって最も効果的な活用法をご提案させていただきます。

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  • 印刷して、上司への説明に。
  • 印刷して、稟議書に添付して。
  • 印刷して会議資料に。

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  • * 本事例中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞等は取材時点のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。

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