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来るべき「教育のデジタル化」を見据えて、タブレット端末を活用したシステムを構築。より身近な学びと、個々に応じた教育を追究

学校法人 立教学院 立教小学校 導入事例

2013年6月取材

専任教員による情報・メディア教育が特徴の一つである立教小学校は、教育へのIT機器本格導入を目指しタブレット端末を導入した。システム管理が容易になると共に、児童の学習意欲が向上するなど、導入効果は早くも現れている。

業種 学校 従業員数 1~100名
キーワード [メディア教育][タブレット端末][システム管理][教材費削減]

導入前の課題

  • 個人の理解・習熟状況に応じた教育
  • 予想される「教育のデジタル化」時代へのいち早い対応

解決策

○ タブレット端末を用いたメディア教育

システム導入:

導入による効果

  • メディアの特性を生かした授業で理解や学習意欲が向上
  • IT化におけるノウハウの獲得
  • OS環境の統一によりシステム管理を簡易化

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学校法人 立教学院 立教小学校
学校法人 立教学院 立教小学校 概要
業種
教育
事業内容
私立小学校の運営
児童数
719名(2013年5月現在)
教職員数
54名(非常勤講師含む、2013年6月現在)
ホームページ
http://prim.rikkyo.ac.jp/

情報科の授業では専任教員の指導のもと、広がりのある豊かな“メディア教育”を目指し、さまざまな試みに取り組んでいる

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背景
キリスト教的道徳精神を基盤に英語やメディア教育にも注力

キリスト教的学校法人 立教学院 立教小学校は、キリスト教精神に基づく新時代の人間教育を目指すミッションスクールとして設立された。学習と学校生活、信仰を相互に連携させながら、IT機器を積極的に取り入れた英語教育や、メディア教育に力を注いでいる点が大きな特色だ。
メディア教育においては、教科の枠を超えた教育を志向し、2001年にいち早く情報科を新設。専任教員による本格的なメディア教育を開始した。現在では、オリジナルの教育プログラムを学年ごとに設けて、主体的な情報発信・活用力の向上に努めている。

児童は、上方のディスプレイで教諭のPC画面を確認できる。逆に、児童の画面は教諭側のディスプレイでまとめて確認可能

経緯
将来的な発展性を考慮し、タブレット端末の導入を決断

さまざまな目的に活用できる発展的なシステム構築を目指して、全学的な人員構成により発足された「ITプロジェクト委員会」の喫緊の課題は、リース終了後のPC端末の扱い、英語科のLL(言語実習)用Windows機器のリニューアルと、図書館検索端末の更新だった。
検討の結果、今後の普及を見込み、iPad miniを5・6年生に2人で1台ずつ利用させることとなった。また、全教職員にiPadを貸与し、各自で使い方や将来的な活用の可能性を探っていくことも決定された。
iPad・iPad miniはワイヤレスネットワークでの運用が基本となるため、校内全域をカバーする無線LAN環境も構築。また各教室にApple TVも導入した。ファイルサーバの構成も見直し、新たにマルチデバイス対応オンラインストレージサービス『どこでもキャビネット』を採用。タブレット端末からでも簡単に共有データを扱えるようにしている。

各教室にApple TVとAirMacを備え、教室によってはAirMacを天井に設置している

ポイント
デジタルの特性を生かした授業で見えてきた可能性と課題

データ管理は可能な限りサーバサイドで行う方針を固め、いくつかのソフトウェアを導入。教材費のコスト削減に一役買っている。
情報科では、英語科以外の各科目とも連携し、フィールドワークの結果をiPad miniでその日のうちにまとめる教育活動も展開。児童にとって、学びがより身近で親しいものになっているという。その一方で、カバーを傷めたり、児童の姿勢が悪くなったりするなど、実際に手に取らせて見えてきた課題も多い。思いの及ばなかったケースへの対応をノウハウとして蓄積し、より豊かな学習体制へ繋げていく。

授業の内容に合わせて、タブレット端末とデスクトップ端末を自在に使い分ける

導入効果と今後の展開
本格的な「教育のデジタル化」に先駆け、新たな学びの手法を追究

文部科学省や総務省は“教育のデジタル化”を推し進めており、2015年~2020年にはデジタル教科書の配付やフューチャースクールの展開といった、大きな動きがあることも予想される。また、近い将来、“1人に1台のタブレット端末”という環境が一般化すれば、必然的に子どもたちの学習・生活環境も変化していくだろう。
現在は、より多数の端末からのアクセスに耐えられる無線LAN環境や、セキュリティシステム、端末の紛失対策なども考慮しつつ、さらなるタブレット端末の活用法について検討を進めている。

数台ずつローテーションして充電を行う機構になっているため、電源工事が不要なタブレット端末保管用のキャビネット

お客様の声をご紹介

メディアセンター長 教諭 石井 輝義氏

「授業でのタブレット端末使用が普及すれば、特別教室としての“コンピュータ室”は不要になる可能性もあります。今回、デスクトップPCをOSの更新のみにとどめたことには、こうした変化に柔軟、かつリーズナブルに対応していくという狙いもありました」

教諭 天野 英彦氏

「大塚商会さんは、こちらの要望をよく汲んだうえで、できることとできないことをはっきり伝えてくれるので、信頼しています。授業で行いたい内容を相談した結果ご紹介いただいた『Air Playit』は、たいへん扱いやすくて重宝しています」

大塚商会担当者からのコメント

「効果的なメディア教育への提案をさせていただきます」

学校法人 立教学院 立教小学校様は、メディア教育のパイオニアとして先進的なメディア教育を行っています。それだけに新たな発見が多く、勉強になります。今後も、現場のニーズに合ったソリューションを追究し、提案させていただきます。

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2013年6月取材

(注)本事例中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞等は取材時点のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。

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