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モバイルを活用した働き方改革で「何が」「どう」変わるのか?

テレワークによる働き方改革を実現するITの活用方法とは

本セミナーでは、テレワークなどモバイルを活用することで実現できる働き方改革について、何から始めればよいのか、どのような効果があるのか、事例を交えてご紹介します。

セミナー概要

時間と場所を超える!モバイルを活用した“働き方改革”で「何が」「どう」変わるか

日時:2018年2月9日(水)
場所:大塚商会 実践ソリューションフェア2018 in 東京会場

セミナーのポイント

  • 「Web会議」でこれまでの会議の当たり前が変わる
  • 「リモートアクセス」の導入で、場所を選ばない働き方が実現
  • その他の身近なITでできる残業抑制・テレワークソリューションをご紹介

「Web会議」で会議が変わる! 会議を変える!

テレワークで気になるのが会議です。重要な方針を決める際には、打ち合わせが欠かせません。しかし、会議をするには関係者が集まる必要があり会議室も必要です。なかなかスケジュールが合わない、会議室が空いていない、そんなときは「Web会議」を使ってインターネット越しにミーティングをするのがおすすめです。

「会議」は全員そろわなくてもできる

Web会議なら離れた場所からも会議に参加できるため、場所を確保する必要もありません。「それぞれの顔を画面上で見ながら打ち合わせ」が可能となります。2in1のノートPCを使えば、外出先でも資料の作成や共有がスムーズに行え、パソコンの画面を共有しながら会議を行うことができます。

「リモートアクセス」により、どこにいてもオフィスの作業を実現

テレワークの導入により外出先で見積りを作成できたり、急な用事があっても自宅で業務を継続できるようになります。2in1のノートPCを活用すれば「外出先で見積りを作成」「動画を使ってプレゼン」など、営業シーンに応じた使い方ができます。

利用シーンに合わせたリモートアクセスを選ぶ

リモートアクセスは事務所のPCを遠隔操作する「リモートデスクトップ」や、持ち出す端末にデータを残さない「仮想デスクトップ」など、利用シーンに合わせて選ぶことが重要です。クラウドを導入することで、会社の規模、人数に合わせた構成が可能で、安価にスタートできるだけでなく安心・安全な環境も実現できます。

身近なITでできる残業抑制・テレワークソリューションをご紹介

「Web会議」や「リモートアクセス」以外にも、ITを活用することで業務の効率化を図ったり、残業を削減させることができます。セミナーでは幾つかのIT活用と得られる効果についてご紹介しました。

プログラミング不要! 外出先から使えるビジネスアプリが簡単に作れる

日々の業務をシステム化するのは費用や時間がかかるものです。しかし「kintone」を活用すれば、業務に必要なアプリを簡単にクラウドで構築できます。しかもプログラミングや専門の知識は不要。必要な業務内容に合わせてアプリを作成し、オフィスに限定させない働く環境を作ることができます。

ビジネスチャットの導入で社内コミュニケーションと情報共有のスピードアップ

定型的なあいさつに始まるメールよりも、報告・連絡を簡素化できるビジネスチャットなら円滑なコミュニケーションが実現できます。外出先でも未読か既読かをすぐに把握できるので次のアクションが起こしやすく、スピードが求められるビジネスにおいて有効活用できます。

サービス残業をさせない、できないようにする

残業制限を厳しくするあまり、勤怠を締めた後にサービス残業をしてしまうケースがあります。そんなときは、クライアント運用管理ツールを使ってPCの電源ON、OFFのログを取得・管理し、勤務実態を把握しましょう。また、定時時間が近づくと利用者のデスクトップ画面に定時帰宅や残業申告を促すメッセージを表示させることもできるので、サービス残業をさせない運用が可能になります。

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時間と場所を超える!モバイルを活用した“働き方改革”で「何が」「どう」変わるか

ITを活用したビジネスアプリやビジネスチャット、クライアント運用管理などテレワークを支援できる商材などを詳しくご紹介しています。

  • 課題を解決に導くモバイル活用のツールをご紹介
  • 業務シーンに合わせて解決策が分かる!

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最先端のIT製品と各種サービス&サポートを実践的に組み合わせ、すぐに使えるソリューションとしてご紹介しています。各種システムの展示や有識者によるセミナーを通して、これからの企業に求められるあり方をご提案しています。

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テレワーク推進の第一人者に学ぶ

働き方改革を進めるにあたって不可欠な「テレワーク」。働き方改革の悩みを解決する考え方やノウハウなどをテレワーク推進の第一人者として知られる「田澤 由利」氏にご紹介いただきます。

株式会社テレワークマネジメント
代表取締役 田澤 由利(たざわ ゆり)氏

テレワークが解決する「働き方改革6つの悩み」

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大塚商会がご提案する働き方改革の各ITソリューションをまとめてご紹介します。

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