データセキュリティとは？定義や方策、おすすめの対策ツールを紹介

データセキュリティは、不正アクセスからデータを守る対策であり、企業や組織にとって非常に重要なリスクマネジメントの一つです。自社の財産であるデータを守るだけでなく、顧客保護の観点からもデータセキュリティ対策は不可欠です。

本記事では、データセキュリティの定義やデータを脅かすリスクの種類、データを守るための方策やおすすめのツールについてご紹介します。

データセキュリティとはデータの破壊、改ざん、盗難や漏えいなどを防ぐ対策のこと

データセキュリティとは、データを破壊、改ざん、盗難、漏えいなどから守るための対策を指します。データには顧客情報などの個人情報、機密情報、知的財産、財務情報、戦略計画などさまざまな種類がありますが、いずれもビジネスの生命線であるという点では一致しています。

例えば、顧客情報の漏えいが起こった場合、ブランドの信頼低下や顧客離れ、被害を受けた顧客から損害賠償を求められるなど多くの損失が予想されます。また、機密情報が盗まれた場合、自社のビジネスの核となる技術情報が流出し、競争力の低下につながることも考えられます。また昨今は、重要なデータを「人質」として身代金を要求するランサムウェア事件も起きています。これらのダメージを回復するには膨大なコストと時間がかかります。

現代社会において大きな価値を生み出すデータは、常に狙われているといっても過言ではありません。データを脅威から守る対策を万全に講じることは、重要な経営課題であり社会的責務であるといえるでしょう。

データを脅かすリスクとは？

データを脅かすリスクは数多くありますが、主なものについてご説明します。

マルウェアによる攻撃

マルウェアとは不正かつ有害な動作を行う意図で作成された悪質なソフトウェアのことをいいます。攻撃者はシステムの脆弱性を突いて組織のネットワークに侵入したり、一見普通のメールを装って攻撃を試みたりします。

ハードウェアの障害

ハードドライブやメモリーカードなどのハードウェアは故障することがあります。また、落下、停電、落雷や水害などの自然災害による破損のリスクもあります。

IoTに対する攻撃

IoTは、適切なセキュリティ対策をせずに導入すると攻撃の標的になります。

モバイルデバイスや物理メディアの紛失、盗難

ノートパソコンやスマートフォンなどのモバイルデバイス、USBメモリーなどの物理メディアは紛失や盗難のリスクがあり、データ漏えいの原因となります。

ケアレスミスによるデータ損失

作業者の不注意により、意図せずデータの消去、破損をしてしまうことがあります。

セキュリティレベルを高めデータを安全に守るための方策

データを脅かすリスクの種類が数多くあるように、データセキュリティの対策にもさまざまな方法があります。セキュリティのレベルを高めて、大切なデータを守るための主な方策についてご説明します。

ネットワークの防御

インターネット経由で社内ネットワークへ不正に侵入されることを防ぎ、万一侵入された場合には被害を最小限にするための対策です。ファイアウォールや侵入検知システム、アンチウイルスソフトの導入などがあります。

アクセス管理

権限を持つ者だけが特定の情報に触れられるようにします。ユーザー名とパスワードで認証を行う方法のほかに、生体認証や多要素認証なども導入が進んでいます。

データの暗号化

データの解読が不可能になる暗号化ツールを使用して、データをマスキングします。万一データが盗まれても攻撃者は読み取ることができず、被害を最小限に抑えます。

データの定期的なバックアップ

データの定期的なバックアップを実行し、バックアップデータは元データと物理的に異なる場所に保管します。バックアップデータの保管状況も定期的に確認します。定期的な作業の多くはツールで自動化できます。

データの消去

不要になったデータは安全な形で消去するというルールを徹底し、リスクを減らします。

物理的なセキュリティの強化

ドアの施錠やセキュリティシステムの導入のほか、使用済み物理メディアの安全な廃棄ルールの策定なども行います。

従業員の教育

従業員にデータセキュリティに関する教育を行い、リテラシーを高めます。セキュリティに関する手順は文書化し、随時更新します。

データセキュリティツールの導入のご相談は大塚商会まで

データセキュリティ対策が重要な経営課題であることは、世界的な常識となっています。国際標準として、情報セキュリティ製品・システム評価基準（ISO/IEC15408）や情報セキュリティマネジメントシステムの認証基準（ISO/IEC27001）が規格化されています。

しかし、データセキュリティ対策は何をどこまで行えばいいか、決定するプロセスに時間と労力がかかります。そこで、自社に代わって最適なセキュリティ対策を選択、運用する大塚商会の「SOC（Security Operation Center）」をおすすめします。「SOC」はセキュリティアナリストによるインシデントの検出や分析、対応策の支援を行うセキュリティ分析サービスをご提供しています。

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