DMP

読み方 : でーたまねじめんとぷらっとふぉーむ

DMPとは

性別や年齢、購買履歴などの会員データやウェブサイトのアクセス履歴などを一元管理し、マーケティングに活用するためのシステム。商品開発や広告配信に生かせるとして、注目を集めている。

DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)は、企業がマーケティングを展開するために必要な社内外のデータを一元管理し、自社のマーケティング戦略を立案したり、広告配信を最適化したりする。例えば、会員の性別や年齢、ウェブサイトの閲覧履歴、購買実績などを収集・管理する。最近は、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)など外部の定性的なデータを取り込み、DMPで管理する取り組みが盛んだ。

課題:データの統合に膨大な手間

米アドビシステムズは2013年7月、約6億ドル(600億円)を投じて、DMPの構築を支援するソフトを手掛ける仏ネオレーンを買収。米テラデータは2011年、米アプリモを買収し、同様のソフトを提供している。日本では、DMPの構築を支援する機能を備えたクラウドサービスを提供するネット広告会社が増えている。

ネット広告の業界団体である米IABなどの2012年の調査によれば、「既にDMPを導入済み」と「今後1年以内に導入を予定している」と回答した企業を合わせると、全体の6割に達する。野村総合研究所の中村博之情報技術本部先端ITイノベーション部上級研究員は、「ここ半年でDMPに関する引き合いが急激に増えてきた」と言う。

企業はDMPを活用することで、社内外の様々なデータから顧客の趣味・嗜好を見極め、最適なタイミングでダイレクトメール(DM)を送ったり、広告を配信したりする。これまではアンケートやインタビューによる顧客調査が主流だったため、情報が限定的で、的外れなマーケティングをしてしまう可能性があった。

とはいえ、DMPの構築を支援するソフトやサービスを導入するだけで、効果的なマーケティングができるわけではない。社内外に散らばったデータを統合し、分析できる状態に整理する必要がある。

重要なのは顧客データの統合管理だ。顧客ごとに、商品・サービスの購買実績やサイトへのアクセス履歴、コールセンターへの問い合わせ状況、スマホアプリ経由で把握した位置情報を、マーケティング担当者が容易に参照できるようにする必要がある。

事例:楽天はDMPを自社開発

楽天は「楽天スーパーDB」と呼ばれるシステムを自社で開発し、会員の属性や購買履歴、アンケートデータなどを管理している。この仕組みを活用し、顧客ごとにWebサイトの画面の構成を変えたり、お薦めの商品を提示したりしている。

一方、楽天のようなネット企業を除くと、「国内でDMPを導入している企業はほとんどない」(中村上級研究員)のが現状だ。今後は、「消費財メーカーなどがCRM(顧客関係管理)システムの更改に合わせて、DMPの構築に動き出す」(同)ことになりそうだ。

出典:ITpro「今日のキーワード」(C)日経BP社

[2014年12月10日 公開]

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