ハイド・イン・ザ・ノイズ効果

読み方 : はいどいんざのいずこうか

ハイド・イン・ザ・ノイズ効果とは

米フェイスブックや米アップルなど自社がサイバー攻撃の標的になったことを発表する企業が相次いでいる。米ニューヨーク・タイムズは中国の人民解放軍からサイバー攻撃を受けたことについて、調査会社を雇って、その詳細を紙面で報告した。

外国政府が関与するという重大さが情報公開に踏み切った背景にあるが、数年前までは標的になった事実を公表する企業は少数だった。信用度の低下や集団訴訟を引き起こすきっかけになることを恐れたためである。以前は、「被害がなければ黙っておこう」、また「問い合わせにはノーコメント」という雰囲気が強かったわけだ。

ところがサイバー攻撃が一般に知られるようになり、最近は名乗り出ても過度に注目されることがなくなった。「公表したところで、自分たちだけが糾弾されることもないだろう」。多くの企業がこのように考えるようになっている。「サイバー攻撃を受けたことを、他社も公表しているのだから、当社もそうしよう」という横並びの心理を、騒音にかき消されることに例えて「ハイド・イン・ザ・ノイズ効果」と表現する。

出典:ITpro「今日のキーワード」(C)日経BP社

[2014年 3月 3日 公開]