GRIスタンダード対照表

当ページは、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。本対照表で掲載箇所を示します。

1. 組織と報告実務

2-1 組織の詳細: 会社概要
 事業拠点
2-2 組織のサステナビリティ報告の 対象範囲となる事業体: 事業紹介
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先: −
2-4 情報の修正・訂正記述: −
2-5 外部保証: −

2. 事業活動と労働者

2-6 活動、バリューチェーン、 その他の取引関係: 2022年12月期有価証券報告書：P5事業の内容（PDF：1,035KB）
2-7 従業員: サステナビリティデータ
2-8 従業員以外の労働者: −

3. ガバナンス

2-9 ガバナンス構造と構成: ガバナンス
 統合報告書2023：P67、68（PDF：5.6MB）
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出: 指名・報酬委員会
2-11 最高ガバナンス機関の議長: 2022年12月期有価証券報告書：P24コーポレートガバナンスの状況等（PDF：1,035KB）
2-12 インパクトのマネジメントの監督における 最高ガバナンス機関の役割: ミッションステートメント
 サステナビリティ委員会
2-13 インパクトのマネジメントに関する 責任の移譲: サステナビリティ委員会
2-14 サステナビリティ報告における 最高ガバナンス機関の役割: サステナビリティ委員会
 マテリアリティ
2-15 利益相反: 2022年12月期有価証券報告書：P21大株主の状況、P29役員の状況、P42～45株式の保有状況、P81関連当事者情報（PDF：1,035KB）
2-16 重大な懸念事項の伝達: 統合報告書2023：P71「リスク管理体制」（PDF：5.6MB）
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見: コーポレート・ガバナンスに関する報告書：補充原則4-14-2（PDF：241KB）
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価: コーポレート・ガバナンスに関する報告書：補充原則4-11-3（PDF：241KB）
2-19 報酬方針: 2022年12月期有価証券報告書：P39役員の報酬等（PDF：1,035KB）
コーポレート・ガバナンス報告書：役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項（PDF：241KB）
2-20 報酬の決定プロセス: 指名・報酬委員会
2-21 年間報酬総額の比率: −

4. 戦略、方針、実務

2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明: サステナビリティ
2-23 方針声明: 基本方針
2-24 方針声明の実践: 人権
 サステナブル調達方針・ガイドライン
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス: コンプライアンスへの取り組み
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度: コンプライアンスへの取り組み
2-27 法規制遵守: コンプライアンスへの取り組み
2-28 会員資格を持つ団体: 社団法人・関連団体
 気候変動イニシアティブへの参加
 TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
SBT（Science Based Targets）
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへの アプローチ: マルチステークホルダー方針（PDF：132KB）
株主等との対話に関する基本方針（PDF：64KB）
行動規準
2-30 労働協約: −

GRI3：マテリアルな項目2021

3-1 マテリアルな項目の決定プロセス: マテリアリティ
 サステナビリティ基本方針
3-2 マテリアルな項目のリスト: マテリアリティ
3-3 マテリアルな項目のマネジメント: マテリアリティ

経済

GRI201：経済パフォーマンス2016

201-1 創出、分配した直接的経済価値: 財務情報
201-2 気候変動による財務上の影響、 その他のリスクと機会: TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
201-3 確定給付型年金制度の負担、 その他の退職金制度: 2022年12月期有価証券報告書：P56退職金給付の係る会計処理の方法、P74退職給与関係（PDF：1,035KB）
201-4 政府から受けた資金援助: −

GRI202：地域経済でのプレゼンス2016

202-1 地域最低賃金に対する 標準的新入社員給与の比率（男女別）: 募集要項（株式会社大塚商会新卒採用情報サイト）
202-2 地域コミュニティから採用した 上級管理職の割合: −

GRI203：間接的な経済的インパクト2016

203-1 インフラ投資および支援サービス: 非営利団体（NPO）の活動支援
 その他の社会貢献活動
203-2 著しい間接的な経済的インパクト: −

GRI204：調達慣行2016

204-1 地元サプライヤーへの支出の割合: −

GRI205：腐敗防止2016

205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている 事業所: −
205-2 腐敗防止の方針や手順に関する コミュニケーションと研修: コンプライアンスについて
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置: 該当事例なし

GRI206：反競争的行為2016

206-1 反競争的行為、反トラスト、 独占的慣行により受けた法的措置: 該当事例なし

GRI207：税金2019

207-1 税務へのアプローチ: −
207-2 税務ガバナンス、管理、 およびリスクマネジメント: −
207-3 税務に関連するステークホルダー・ エンゲージメントおよび懸念への対処: −
207-4 国別の報告: −

環境

GRI301:原材料2016

301-1 使用原材料の重量または体積: −
301-2 使用したリサイクル材料: −
301-3 再生利用された製品と梱包材: −

GRI302：エネルギー2016

302-1 組織内のエネルギー消費量: サステナビリティデータ
302-2 組織外のエネルギー消費量: −
302-3 エネルギー原単位: −
302-4 エネルギー消費量の削減: 気候変動・地球温暖化対策
302-5 製品およびサービスの エネルギー必要量の削減: 気候変動・地球温暖化対策

GRI303：水と廃水2018

303-1 共有資源としての水との相互作用: −
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント: −
303-3 取水: −
303-4 排水: −
303-5 水消費: サステナビリティデータ

GRI304：生物多様性2016

304-1 保護地域および保護地域ではないが 生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの 隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点: −
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に 与える著しいインパクト: −
304-3 生息地の保護・復元: 生物多様性の保全コンサベーション・インターナショナルと共に、ブラジル・アマゾンにおける森林再生プロジェクトを開始
304-4 事業の影響を受ける地域に生息する IUCNレッドリストならびに国内保全種リスト 対象の生物種: −

GRI305：大気への排出2016

305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出 （スコープ1）: サステナビリティデータ
305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出 （スコープ2）: サステナビリティデータ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG） 排出（スコープ3）: サステナビリティデータ
305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位: −
305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減: −
305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量: −
305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物: −

GRI306：廃棄物2020

306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の 著しいインパクト: 廃棄物削減
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理: 廃棄物削減
 環境マネジメントシステム（ISO14001など規格への対応）
306-3 発生した廃棄物: サステナビリティデータ
306-4 処分されなかった廃棄物: サステナビリティデータ
306-5 処分された廃棄物: −

GRI307：環境コンプライアンス2016

307-1 環境法規制の違反: サステナビリティデータ

GRI308：サプライヤーの環境アセスメント2016

308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー: −
308-2 サプライチェーンにおける マイナスの環境インパクトと実施した措置: −

社会

GRI401：雇用2016

401-1 従業員の新規雇用と離職: サステナビリティデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には 支給されない手当: −
401-3 育児休暇: サステナビリティデータ
 仕事と家庭の両立

GRI402：労使関係2016

402-1 事業上の変更に関する最低通知期間: −

GRI403：労働安全衛生2018

403-1 労働安全衛生マネジメントシステム: 健康経営
403-2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査: 健康経営
403-3 労働衛生サービス: 健康経営
 大塚商会健康保険組合
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、 協議、コミュニケーション: 健康経営
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修: 健康経営
403-6 労働者の健康増進: 健康経営
 大塚商会健康保険組合
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた 労働安全衛生の影響の防止と軽減: 健康経営
 健康・安全のために
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの 対象となる労働者: 健康経営
403-9 労働関連の傷害: 健康経営
403-10 労働関連の疾病・体調不良: −

GRI404：研修と教育2016

404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間: −
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび 移行支援プログラム: 人財を育成する
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的な レビューを受けている従業員の割合: −

GRI405：ダイバーシティと機会均等2016

405-1 ガバナンス機関および従業員の ダイバーシティ: サステナビリティデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比: −

GRI406：非差別2016

406-1 差別事例と実施した是正措置: −

GRI407：結社の自由と団体交渉2016

407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクに さらされる可能性のある事業所およびサプライヤー: −

GRI408：児童労働2016

408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある 事業所およびサプライヤー: −

GRI409：強制労働2016

409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある 事業所およびサプライヤー: −

GRI410：保安慣行2016

410-1 人権方針や手順について研修を受けた 保安要員: −

GRI411：先住民族の権利2016

411-1 先住民族の権利を侵害した事例: −

GRI412：人権アセスメント2016

412-1 人権レビューやインパクト評価の 対象とした事業所: −
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修: 大塚商会グループ人権方針
 ハラスメント対策
412-3 人権条項を含むもしくは 人権スクリーニングを受けた重要な投資協定 および契約: −

GRI413：地域コミュニティ2016

413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所: 非営利団体（NPO）の活動支援その他の社会貢献活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスの インパクト（顕在化しているもの、潜在的なもの）を及ぼす事業所: −

GRI414：サプライヤーの社会面のアセスメント2016

414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー: −
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの 社会的インパクトと実施した措置: −

GRI415：公共政策2016

415-1 政治献金: 該当事例なし

GRI416：顧客の安全衛生2016

416-1 製品・サービスのカテゴリーに対する 安全衛生インパクトの評価: −
416-2 製品・サービスの安全衛生インパクトに 関する違反事例: −

GRI417：マーケティングとラベリング2016

417-1 製品・サービスの情報とラベリングに 関する要求事項: −
417-2 製品・サービスの情報とラベリングに 関する違反事例: −
417-3 マーケティング・コミュニケーションに 関する違反事例: −

GRI418：顧客プライバシー2016

418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立: −

GRI419：社会経済面のコンプライアンス2016

419-1 社会経済分野の法規制違反: −