モバイルPOSレジで多店舗運営を改善!

POSレジ専用機をモバイルPOSへ移行し、トータルコスト削減と操作性の向上を図り各店舗の売上状況をリアルタイムに把握

BOTEJYU Groupホールディングス株式会社 導入事例

サービス業101~1,000名ERP・基幹業務・業務管理クラウド多店舗・多拠点展開コスト削減・売り上げ向上営業・業務プロセス効率化

BOTEJYU Groupホールディングス株式会社は、お好み焼の飲食店チェーンを運営する中核企業で、大阪お好み焼の元祖として知られている。軽減税率の対応を機に、NECのモバイルPOSへ全面移行したことで、運用コストを削減し、本部側で各店舗の売上状況をリアルタイムに把握できる理想的な業務基盤を整えた。

  • 業務効率の向上
  • コスト削減

2020年2月取材

BOTEJYU Groupホールディングス株式会社

導入先の概要

業種
フードサービス業
事業内容
お好み焼を中心とした外食産業事業、流通事業、コネクト&ディベロップ事業、コンテンツ事業
従業員数
748名(2020年2月現在)
ホームページ
https://www.botejyu.co.jp/

導入の狙い

  • 軽減税率に対応したPOSレジへ移行したい
  • POSレジ専用機の操作の煩雑さを解消したい
  • モバイルPOSでトータルコストを削減したい

解決策

  • モバイルPOSソリューションで快適な店舗運営をご支援

導入したメリット

導入システム

製品カテゴリー製品名・型番お問い合わせ
クラウド型POSレジシステムモバイルPOS(iPad)お問い合わせ
Appleオーダー端末(iPod touch)お問い合わせ
ソリューションレシートプリンター-
ソリューションキッチンプリンター-
ソリューション額面表示機-
ソリューションキャッシュドロアー-

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導入事例詳細

大阪お好み焼の元祖として外食産業をグローバルに展開

BOTEJYU Groupグループホールディングス株式会社(以下、ぼてぢゅう)は、お好み焼の飲食店をグローバルに展開している企業だ。大阪お好み焼の元祖として、戦後間もない1946年に大阪・玉出で創業された。現在、ぼてぢゅうグループは、株式会社東京フード、株式会社大阪フード、ジーエフサポート株式会社、ジーエフサポート協同組合によって構成されており、その店舗数は海外を含めて88(2020年1月現在)に上る。

創業当時、お米の代用品として食されていたメリケン粉(小麦粉)を使ったお好み焼は、簡単に調理できて栄養源になることから、食糧難で苦しむ大阪でまたたく間に普及。また、当時庶民が憧れたのがアメリカ製の日用品や食料品。だが、庶民にとっては高嶺の花だった。そうした中、ぼてぢゅう創業者の西野氏はマヨネーズに目を付けた。アメリカ産の酸味を抑えた、独特の風味のあるマヨネーズを味わったときに、「これはお好み焼に合う」とひらめいたという。以来、お好み焼のトッピングとして店頭で発売。やがてタカラジェンヌの間で人気を博し、大阪中に評判が広がっていく。以来、お好み焼は大阪の粉もの文化の代表的存在となっていった。

その後、1965年に東京・渋谷に進出し、お好み焼文化を全国へ広げるきっかけとなった。近年では、ベトナムやフィリピンなどの海外にも積極的に進出。外国人が帰国して自国でお好み焼を食べても「やっぱりおいしいね」と足しげく通ってもらえるよう、本物のおいしさを届けている。

軽減税率への対応を機にモバイルPOSへ全面的に移行

グローバル戦略本部 情報システム部長 森脇 幸一氏

ぼてぢゅうでは、以前から各店舗にPOSレジの専用機を導入していたが、初期導入費用やランニングコストが高いという問題を抱えていた。そうした中、従来のPOSレジのシステムが古く、軽減税率に対応できないという課題に直面し、それを機にPOSレジを刷新することとした。その際の大前提は、軽減税率への対応に加え、モバイルPOSへの移行だった。

「現在は、ほとんどの方がスマートデバイスを持っている時代です。そのアプリの一つとして、POSレジを低コストで導入できることが、モバイルPOSに着目した一番の理由です。また操作も簡単なので、POSレジ専用機の操作の煩雑さから解放されます。仮に何かトラブルが生じても、アプリをアップデートするだけで簡単に復旧できるので、メンテナンスコストも軽減できます」とグローバル戦略本部 情報システム部長の森脇 幸一氏は語る。

新たにモバイルPOSを導入するに当たっては、ITベンダー数社に提案を依頼。その中で最終的に選定したのが、大塚商会が提案したNECのモバイルPOSだった。既に自社で利用していた基幹系のクラウドサービスとデータ連携できることや、飲食店に特化した機能を搭載しているので他社製品に比べて使いやすいことが大きな決め手となった。

「事前にモバイルPOSのデモを見せていただいたときに、従来の店舗オペレーションの流れを崩さずにスムーズに運用できるので、『これなら使える!』と直感しました。その場に同席した店舗スタッフからも、操作が簡単で扱いやすいと好評でした」

大阪全店の入れ替えが手間なくスピーディーに完了

こうして、ぼてぢゅうは、2018年に本社のテスト店舗でモバイルPOSの試験運用を実施。実際に注文や会計処理にどの程度時間がかかるか検証し、運用面で問題がないことを再確認した。そのうえで、2019年4月から大阪と東京を中心とした国内店舗への入れ替え作業を開始した。その際、モバイルPOSのアプリやレシートプリンター、キッチンプリンターは大塚商会から一括購入し、オーダー用の端末(iPod touch)とレジ用の端末(iPad)は自社調達している。

本来、多店舗展開企業にとって、POSレジを一斉に入れ替えることは決して容易ではない。従来のPOSレジ専用機は、ネットワークの接続設定などの作業手順がきちんと分かっていないと構築できないため、メーカー側の専門の作業員が必要になり、その分、時間とコストがかかった。その点、モバイルPOSは、ユーザー自身でも簡単に設置できることが大きな利点だという。

「今回は、モバイルPOSに必要な機器が一式そろった段階で、本社で全ての端末に軽減税率などの初期設定を実施しました。その結果、店舗では既存のインターネットインフラとの接続設定作業だけで済んだのです。東京の店舗はNECさんにサポートしていただきましたが、大阪の24店舗は、閉店後に私と店舗スタッフだけで設置作業を行いました。最初は1店舗当たり約2時間くらいかかりましたが、後半は作業手順も効率化されて、1店舗約30分くらいで全て完了しました」

既存の基幹系クラウドサービスとのデータ連携も実現

その一方で、NECのサポートによって、モバイルPOSと他社の基幹系クラウドサービスとのデータ連携も実現。これにより、従来のPOSレジを導入していたときと同じように、日々の業務処理を円滑に行える環境が整った。

また、モバイルPOSの端末は、店舗の販売形態や規模に応じて最適な数量を用意したが、全て市販されているものなので、追加調達しやすいことも大きな利点だという。

「例えば、実際に店舗で運用してみて端末の数が足りないようであれば、オンラインショップなどで購入してすぐに補充できるので、拡張性にも優れています」

スマートデバイスの直感的な操作で使いやすさが向上

2019年9月末に大阪と東京の全店舗で入れ替えが完了し、軽減税率に対応した業務基盤が本格的にスタートした。各店舗には、事前に練習用のオーダー端末やレジ端末を支給していたことも功を奏し、特に混乱が生じることなくスムーズな移行を実現している。

「モバイルPOSの運用を開始してあらためて実感したことは、店舗スタッフの操作の習熟度の早さです。モバイルPOSのアプリ自体が使いやすい仕様になっていて、ここをタッチしたら注文の追加や削除ができるといったことが直感的に理解できるからです。特に若いアルバイトのスタッフは操作方法を覚えるのがものすごく早く、店舗スタッフ全員がすぐに使いこなせるようになりました」

各店舗の売上状況の確認やメニュー変更が簡単に行える

もう一つの顕著な導入効果は、モバイルPOSで入力したデータはクラウド上に自動で保存されるため、各店舗の売上状況が本部側でリアルタイムに把握できるようになったことだ。

ブラウザー上で各店舗の売れ筋商品を確認しながら、本部側で商品マスターを変更してメニューの追加や変更も簡単に行えます。以前のように専用ツールを使った煩雑な作業が一切ないので、多店舗運営における管理作業がとても容易になりました。また万が一、モバイルPOSの端末が故障しても、データが消失する心配がないので安心感があります

アプリのアップデートで利用者の要望に柔軟に対応

モバイルPOSは、利用者の要望を取り入れながら常にアップデート(機能強化)されていることも大きな魅力だという。当初、導入したモバイルPOSは、同じ商品を同時に二つ以上注文すると、商品名の横に個数が表示される仕様になっていた。それに対して、従来のPOSレジ専用機は、注文した商品名が一つずつ一覧で表示されるので、商品を渡した後の消し込み作業が簡単に行えるという現場ならではの利点があった。そのため、店舗スタッフから従来のやり方に戻してほしいという要望が上がってきた。

「基本的には慣れの問題なのですが、そのことをNECさんに伝えたところ、その後のモバイルPOSのアップデートで、今までどおりの個数表示と商品一覧表示を設定変更で選択できるように標準対応してくれたのです。おかげで、店舗スタッフは大変喜んでいます」

今後は、モバイルPOSを単体で活用するだけでなく、電子マネー決済などのさまざまなクラウドサービスと積極的に連携させることで、顧客サービスや業務効率をより一層高めていく考えだ。

大塚商会担当者からのコメント

「多店舗運営の業務改善を全面的にサポートします」

POSレジ専用機からスマートデバイスで利用できるモバイルPOSへ移行することで、トータルコストの削減や導入のしやすさを実感いただいた好事例です。今後も多店舗運営の業務改善を全面的にサポートします。

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  • 印刷して上司への説明に
  • 印刷して稟議書に添付して
  • 印刷して会議資料に

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  • * 本事例中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞等は取材時点のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。

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