歴史ある進学校がICT環境を拡充

セキュリティ対策を施したiPadで、学校でも自宅でも安全な活用が進む。ミラーリング活用で授業準備が大幅削減

安田学園中学校・高等学校 導入事例

学校101~1,000名モバイル・タブレット活用セキュリティ学校・自治体ネットワーク環境の構築・改善

東京都墨田区の安田学園中学校・高等学校は、100周年を控えた歴史ある中高一貫の進学校だ。ICT教育の実践に向けた教育現場からのニーズの高まりを受け、校内のネットワークインフラを強化して生徒に1,000台を超えるiPadを導入。授業と自宅での学習効率が高まり、教員の授業準備の負担軽減にも効果が表れている。

  • ICT環境の整備
  • ペーパーレスの実現
  • 授業準備の効率向上

2021年11月取材

安田学園中学校・高等学校

導入先の概要

業種
教育
事業内容
中学校・高等学校の運営
教職員数
160名(2021年11月現在)
ホームページ
https://www.yasuda.ed.jp/

導入の狙い

  • 生徒一人一台端末のICT環境を整えたい
  • オンライン学習に対応するICT環境を整えておきたい
  • 教員が教務や授業準備に割く負担を軽減させたい

解決策

  • 同時多接続に対応するネットワークを整備し、生徒にiPadを配布
  • 自宅学習でも安全にiPadを使えるよう、フィルタリングソフトを活用

導入したメリット

導入システム

製品カテゴリー製品名・型番お問い合わせ
タブレット端末iPad (1,125台)お問い合わせ
 ICT支援員サポート-
Webフィルタリングソフトi-FILTERお問い合わせ
モバイルデバイス管理サービスMobiConnect-

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安田学園中学校・高等学校 導入事例(PDF:3,411KB)

導入事例詳細

安田財閥の創始者が開設した、文武両道で知られる伝統校

東京都墨田区の安田学園中学校・高等学校は、安田財閥を築いて日本の経済界・金融界の発展に多大な貢献を果たした安田善次郎の「実業界の有用な中堅人物の育成は社会発展の基礎である」との遺志によって、1923年に創設された中高一貫校で、多くの優秀な卒業生を多様な分野に輩出してきた。高等学校に普通科、商業科、工業科を置く男子校だったが、2010年に実業科を廃止。2012年には「国内外の社会で有用となる人材の育成」に向けた「自学創造」(自ら考え学び、創造的学力・人間力を身につけ、グローバル社会に貢献する)を新たな教育目標とし、2014年に男女共学化が図られた。現在、中・高合わせて1,800名に及ぶ生徒が学んでいる。

2021年には、中・高の6年間を2年ずつ三つに分け、段階的な成長を促す3ステージ制のプログラムを導入。自ら考える力を養いながら、志望大学合格へ向けて指導を行っている。語学教育にも力を注ぎ、「書く」「読む」「聴く」「話す」「発表」の4技能5領域をバランスよく取り入れた授業を展開。一方、進学校でありながら部活動も活発で、スポーツ・文化系合わせて40以上のクラブがある。文武両道の実践を掲げる同校は、クラブ加入率が非常に高いところも特色といえよう。

高い学習効果を期待して、生徒へのiPad配布を決断

原 健一氏

理科教諭 IR担当 原 健一氏

もともと商業・工業科で情報の授業が行われていたという背景がある同校では、20年ほど前から教員にPCを配布するなど、早期から教育現場におけるIT活用を実践してきた。2017年には全専任教員にサブツールとしてiPadを配布。翌年には、生徒と海外にいるネイティブスピーカーの講師がオンラインで英会話コミュニケーションを行える環境を整えるためネットワークインフラを強化するなど、ICT環境の拡充に積極的に取り組んできた。

「2021年度の大学入試制度改革を見据え、補習用にWeb学習サービスの利用も推奨していましたが、生徒の使うデバイスの性能にばらつきがあるBYOD(私物端末の利用)では学習効果に差が生じかねないという難点がありました」と話すのは、理科教諭でIR担当の原 健一氏だ。

そこで同校は、どの生徒も同じ条件でスムーズに学習サービスを利用できるよう、学習用端末を生徒一人につき一台配布することを決定。自宅学習と授業、両方のさまざまな活用が検討され、ICTツールを主体的な学びにつなげる基盤づくりが進められていった。

大塚商会の確かな技術力とサポート力を評価

GIGAスクール構想で紹介された複数の端末を比較検討し、同校は生徒用の端末としてiPadを選択。専任教員が既にiPadの操作に慣れており、生徒へ指導しやすいことが決め手となった。また、私学である同校ではiPad購入費用が保護者の負担になることを考慮し、費用面とサポート面から総合的に判断して大塚商会をパートナーに選んだ。

大塚商会はかつて、同校のサーバー入れ替えを担当。それ以来、2018年のネットワークインフラ強化工事やパソコン教室のリニューアルも担当するなど、さまざまに支援を行ってきた。今回も、全生徒がiPadを一斉に接続しても不安がない強固なネットワーク環境を再整備。その高い技術力とサポート力に厚い信頼が寄せられてきたことも後押しした。

生徒の学習効率とともに、授業準備と進行も大幅に向上

寺村 優氏

教務部主任 IR担当 寺村 優氏

こうして2021年5月、まず中学1年生と高校1年生に770台のiPadが配布された。「新しいデバイスを手にした生徒はしばらくその操作に夢中になり、入学早々から勉強がおろそかになることが考えられるため、配布のタイミングは非常に重要視していました。通常の導入・配布スケジュールでは6月か7月になる予定だったのですが、夏休みまでに生徒がiPadに慣れる時間を確保でき、なおかつ5月の中間テストが終わったタイミングで配布したいという強い希望を伝えたところ、大塚商会さんはしっかり5月に間に合わせてくれました。その対応力にはとても助けられました」と説明するのは、教務部主任でIR担当の寺村 優氏だ。

生徒とその保護者からは、「スマートフォンより画面が大きくなり、学習アプリが見やすくなった」「ほかの学年にも早く配布してほしい」といった声が多く寄せられた。こうした反響を受けて同校は、次の進級時に配布予定だった中学2・3年生にも時期を前倒しして配布することを決定。大塚商会に追加発注し、2021年11月に配布された。

最大84台を同時に接続して行うことができる、海外とつないだオンライン国際交流プログラムの様子。一人一台ノートパソコンを使って、ヘッドセットで会話を行う

「iPadが配布されてから、『Classi』『ロイロノート』『スタディサプリ』『Monoxer』など、さまざまな学習ソフトウェアの活用も活発になり、学習課題の送信や保護者への連絡が劇的にスムーズになりました。またコロナ禍では、生徒が発熱を伴って体調を崩してしまうと一定期間自宅待機を余儀なくされるのですが、自宅でも学校と同じようにWeb学習ソフトウェアを使えます。コロナ禍における自宅学習への不安も軽減していると思います」(原氏)

システムインフラの管理を担当する寺村氏は、セキュリティ面について次のように話す。

「生徒がiPadを自宅に持ち帰ると、不適切なサイトへのアクセスなどが懸念されますが、学校側で運用しているWebフィルタリングソフト『i-FILTER』は自宅での活用でも有害サイトの利用をブロックして安全な環境を確保するので、保護者への安心感につながっていると思います」

同校は生徒に複数のWeb学習サービスの利用を勧めているが、モバイルデバイス管理サービス『MobiConnect』でiPad本体や多数のアプリケーションの管理を行うことで、煩雑な管理業務の負担を軽減させている。

大塚商会が担当してリニューアル整備されたパソコンルームは3部屋ある。全てノートパソコンの活用とし、自由に机を動かしてグループ学習にも使いやすい空間(右)も整えた

ICT支援員によるサポートが滞りないICT活用の肝に

これまでは授業で生徒に動画を見せる場合、教室に設置された大型モニターにPCやDVDプレーヤーを接続する手間があった。現在はiPadのミラーリング機能を使用することで、教員の授業準備が短縮され、進行もスムーズになったという。資料の配布や板書をせずに授業を行える場面も増えてきて、プロジェクションの理由がだんだんなくなってきた、と原氏は実感を話す。

便利になる一方で、ICTツールを初めて使う生徒や教員もいるため、使い方に戸惑ったりトラブル対応によって授業が遅滞することのないよう、同校は大塚商会を通じてICT支援員サービスも利用することにした。iPad配布直後は多くのサポートが必要になることを想定し、2名のICT支援員が常駐。現在も1名が常駐して、ツール活用をサポートしている。

「ICT支援員は教員のサポート依頼に応じて授業に立ち会い、生徒がiPadの操作に戸惑ったり、アプリケーションにログインできなかったりする場合に教員に代わって対応してくれます。私たち二人ではとても対応しきれませんでした」(原氏)

ICT支援員は教員のサポートも行うが、教員は授業や生徒の指導を優先するため、常駐でICT支援員がいることが、とても助かっていると両氏は話す。

「教員は授業を止めるわけにいきませんし、かといってICT活用という変化に対応しないわけにもいきません。ICT支援員サポートは、ICTツールの円滑な活用と教員の業務負担を増やさないために必要不可欠でした。機器の調達にとどまらず、ICT支援員の手配という提案までワンストップで行っていただけたことは、我々にとって非常に有用でした」(寺村氏)

双方向コミュニケーションを図れる環境の構築を目指したい

iPad導入は同校が以前からの課題としていたペーパーレスの推進にも役立っている。生徒や保護者に配布する紙の教材や文書は、約1,800名の生徒を擁する同校にとって膨大な量となる。現在は教育プラットフォームの活用によって保護者にもデータで文書を配布でき、紙資源と印刷の手間を省けるようになった。授業で配布する紙資料も格段に減っている。1クラス30名ほどの高校3年生の授業ではテストと同じ形式で問題演習を行う時間もあるため、1回で1人当たり3枚ずつ配ることもある一方で、iPadが配布された1年生の授業では一枚もプリントを配布しないことの方が多いそうだ。

さらに有効な活用法を模索する

学園祭「安田祭」の準備を行う中学1年生の様子。タブレット片手に調べ物や話し合いをしたり、撮影を行ったりするなど、さまざまに活用されている

iPadは授業以外にもさまざまな学園生活で活用され始めている。体育の授業やスポーツ系クラブ活動では、動きやフォームをiPadで撮影しフィードバックに活用。また、2021年の学園祭は新型コロナの感染状況を考慮しクローズドのオンライン配信で開催されたのだが、その動画や画像は生徒がiPadで撮影や編集を行った。「今では、iPadを小脇に抱えて持ち歩く生徒の姿が日常的に見られます」(原氏)

同校には、ICTツールの活用法を検討するワーキンググループもある。「そのワーキンググループでは、各教科や教員の活用事例を集めて情報交換をしています。まだ使い始めたばかりなので、これからも有効な使い方を模索していきます」と寺村氏。一方、原氏は、「現状では教員から生徒に課題や資料を配信しているだけですが、今後は生徒からの質問にオンラインやICTツールを通して答えるなど、双方向のコミュニケーションが図れるようにしていきたいと思っています」と展望を語った。

そのためには、生徒のリテラシーを高めることが必要不可欠であることも両氏は念頭に置いている。その対応の一つとして、同校は2021年度より生徒指導部の主導で情報リテラシーに関するコンテンツをiPadに配信しての教育を開始した。引き続きICT活用の幅を広げ、双方向の活用に向けた生徒の意識を高めることにも力を入れていく。

大塚商会担当者からのコメント

「教育の可能性を広げるICTの活用を全力でご支援します」

安田学園中学校・高等学校様は、ICTの活用を推進するための環境整備に注力してこられました。より良い学びをサポートできるよう、これからもさまざまなソリューションをご提案します。

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  • 印刷して稟議書に添付して
  • 印刷して会議資料に

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  • * 本事例中に記載の肩書きや数値、社名、固有名詞等は取材時点のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。

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