電子カルテや看護支援システムの整備で医療現場のCS / ESを向上。IT基盤を活用したサービス拡充や研究に取り組む

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電子化は大規模病院経営にとって不可欠な整備

病院と介護医療院は全640床を擁し、関連会社も含めた職員数は約600名に上る。「事務作業の軽減は、この規模の病院を安定的に存続させていくための重要なインフラ整備であるとの考えから、電子化に取り組みました」と、理事／事務部 部長の石黒 雅広氏は経営的な見地から語る。業務効率アップによる働きやすい職場づくりはスタッフのやりがいを高め、その結果として「地域の方々に選ばれる病院になる」という好循環をもたらすことにつながるからだ。こうして2018年10月、院内に「電子化プロジェクト」が発足。「職種ごとのワーキンググループを立ち上げ、それぞれの業務をどのように電子化するべきか話し合い、検討結果を全体の定例会議で共有しました」と述べるのは、事務部総務課／システム課 課長代理の田中 伸二氏。その過程では大塚商会が相談窓口となり、的確なシステムや機器を選ぶためのアドバイスをした。

看護現場でのリスクマネジメントも強化

医師と看護師の入力業務を省力化し、両者のスムーズな情報共有をサポートするのが、『電子カルテシステムER』と『病棟看護支援システムER』である。病棟現場にはノートPCが配布され、患者様のバイタルデータ等をベッドサイドで入力できるようにした。また、バーコードをスキャンできるiPod touchをベースにした機器も導入され、看護スタッフ、患者様、薬剤のID3点を認証することで、点滴注射の取り違いを防止する強固なリスクマネジメント体制も実現した。「看護職員は10代から70代まで年齢層が幅広く、当初は電子化に戸惑いを抱く職員もいましたが、そのことが患者様と職員の双方にとっていかに有意義であるかを管理職がしっかりと説明しました。その結果、当初抵抗を感じていた職員からも理解を得られ、前向きに取り組んでくれました」（宇梶氏）。まだシステム導入から日が浅いが、多彩な機能を備えた『病棟看護支援システムER』の活用範囲は確実に広がりつつあると宇梶氏は話す。

ITインフラを生かし、近い将来を見据えた研究活動も推進

同院は、導入したソリューションの活用レベルをいっそう引き上げるとともに、近い将来を見据えた研究活動にも取り組み始めている。スリープテックベンチャーのエコナビスタ株式会社（代表取締役社長 渡邉 君人）と業務提携し、同意を得た入院患者様の睡眠中のデータをIoT睡眠センサーによって非拘束・非接触で取得することで、QOL（生活の質）や生活習慣病の予防などに役立てるための実証実験を行う。同時に、睡眠データから認知症の発症を予測するAIの実用化に向けた臨床実験にも取り組む。「認知症の発症メカニズムは今後、本格的な研究の進展が期待される分野なので、こうした実証・臨床実験を通じて医療の発展に寄与したいと考えています」（唐澤氏）

このように、医療現場における電子化は単に業務改善にとどまらず、患者様へのより充実した医療サービス、職員の生産性向上、地域医療機関のネットワーク形成を実現し、最先端の研究も可能にするなど、医療機関が多面的に社会貢献をするための原動力となっている。