短期間で『ビジネスeラーニング』受講率100％を実現

一冨士フードサービス株式会社（以下、一冨士フードサービス）は、1901年に大阪市で大衆食堂「一冨士」として創業。当時から衛生管理の徹底ときめ細かな接客にこだわり、「安心第一」を掲げた店舗運営を始めたのが原点だ。1927年に仕出し・折詰弁当業務を開始し、その1年後には集団給食業務もスタートさせた。戦時中は一時休業を余儀なくされたものの、戦後に営業を再開し事業規模を拡大。2026年4月現在、北海道から沖縄まで全国2,565カ所の事業所で、17,880名（パート含む）に上る社員が「食」を提供する総合フードサービス企業へと発展を遂げている。

現在の主力事業は産業給食で、企業の社員食堂や官公庁の職員寮、プロスポーツクラブの選手食堂などを運営する。さらに学校給食センターの運営も手掛けるほか、こども園や保育園、医療機関や高齢者福祉施設などでも食事を提供している。

「食を通じて人々の人生を豊かにすることが弊社の使命です。我々の強みは四つあると考えます。一つ目は、125年にわたるフード事業で培った豊富なノウハウの蓄積。二つ目は、産業給食や学校給食など多様な業態に対応していることによるシナジーの発揮。三つ目は、全国展開しているスケールメリットを生かしたオペレーション体制。そして四つ目は、温かい社風の中で、誠実な人材に恵まれていることです。多くのお客様からも、これらを高く評価していただいています」と同社の強みを語るのは、情報システム部 部長 大岩 正弘氏だ。

フード業界には不可欠の人手不足対策としては、社員の子育てや介護と仕事の両立を支援したり、シニア層を積極雇用したりするなど、長く働ける環境作りを実施。職場環境においては、全国の支社にスーパーバイザーを配置し、各地で働く社員が身近なところに上長がいることで気軽にさまざまな相談ができるようにしている。社員が質の高い調理や献立作成などのコア業務に集中できるよう、本社と支社が多面的にバックアップしているのだ。125年の歴史の中で人が人に与えるものの大切さを追求してきた同社の取り組みは、社内風土の中にも根付いているようだ。

「最新のIT情報を入手するため、以前から大塚商会さんのメールマガジンを受け取っていました。難しい専門用語も分かりやすく解説してくれるので、とても重宝しています。そのメールマガジンの中で、大塚商会さんが情報セキュリティのeラーニングを無償で提供していると知り、弊社で活用できるのかどうか、と考えたのが導入のきっかけでした」と話すのは、情報セキュリティの研修を担当する、情報システム部 課長 藤川 智美氏だ。

藤川氏は、もともとeラーニングを行うならば1カ月ほどの短期間で集中的に実施したいと考えていた。ところが、多くの事業者が提供するeラーニングは年間契約して利用するタイプであり、たとえ1カ月だけ実施しても1年分の利用料が発生してしまう。「その点、『ビジネスeラーニング』は利用期間が自由に設定できるうえ、受講料はまさかの無料。しかも人数制限がないので、受講対象者が多い弊社にとっては、まさにうってつけのサービスでした」（藤川氏）

『ビジネスeラーニング』は、大塚商会のWebサイト上にある『お客様マイページ：お役立ち情報』で提供されている。『お客様マイページ』では、大塚商会との契約内容の確認や請求書のダウンロード、問い合わせや修理依頼といった事務手続きが行えるほか、ビジネスに役立つ記事やダウンロード資料、動画、社内貼りポスターなどの無償提供もしており、『ビジネスeラーニング』はそのコンテンツの一つである。『お客様マイページ』の各サービスは、メールアドレス・パスワード・氏名などの情報を登録すると取得できる『大塚ID』さえあれば、大塚商会との取引の有無を問わず利用可能だ。『ビジネスeラーニング』では、情報セキュリティ対策以外にもビジネスマナーやコンプライアンス、ハラスメント対策など多彩な教材が用意されており、受講料をかけずにさまざまな研修を速やかに実施できる。

「支社単位で大塚商会さんから複合機を導入していたこともあり、既に『大塚ID』を取得してメールマガジンを読んでいる社員が複数名いました。そのため、『ビジネスeラーニング』も違和感なく全社展開できるのではないかと思いました。また、『企業管理者』が研修の受講対象者の受講状況やテストの得点を確認できる機能があることも選定の大きな決め手となりました」（大岩氏）