商品数の増加に対応するため『SMILE』を導入

福岡県北九州市に本社を置く不二貿易株式会社（以下、不二貿易）は、世界35カ国以上から家具や雑貨などを輸入し、国内向けに卸売りする貿易会社だ。前身の「田坂商事」は1954年に創業、1964年に現在の不二貿易を設立した。

現代表取締役 社長の田坂 良祐氏の父であり、創業者の先代社長は、青年時代に東京や北海道などを渡り歩く中、港から行き交う船を見て、将来は貿易の仕事をすると決意。北九州に戻ると米軍のベンダーとして、帰国する米軍関係者を対象に日本の土産品などを輸出するビジネスを開始した。

米軍関係ビジネスからの撤退後は、輸出事業で得たノウハウを生かして世界各地の家具や工芸品などを輸入する業態へと転換。社会の変化を捉えて、2010年には雑貨や日用品の輸入・卸売りにも参入し、量販店や100円ショップ、雑貨店など、業態も事業規模もさまざまな2,400社以上の小売り事業者に商品を卸している。

「既存の商品を輸入するのはもちろんですが、取引先となる小売り事業者様が既製品にない商品を希望する場合、要望に応じて商品を企画・提案し、オリジナル商品を製作できることが強みです。多くの引き合いにお応えできるよう、世界各地でサプライヤーや製造工場を開拓し、質の高い商品を生産・供給できる体制を整えています」と田坂氏は話す。

商品の品質に対する評価が定着した結果、今では売上高に占める雑貨や日用品の割合は6割を占めるまでになった。

「以前は家具が7割強、雑貨・日用品が3割弱でしたが、今は逆転している状況です。取り扱う商品の傾向は社会の動向によって変化していきますが、弊社の軸となる貿易業のノウハウは、商品が変わってもいかようにも対応できます。これまで取り扱っていない商品もまだまだたくさんあるので、これからも商品開発力や供給力に磨きをかけ、お客様のニーズにお応えしていきます」と田坂氏は抱負を語る。

「タイムリーな仕入れや商品開発には、売れ筋や販売状況の精緻な分析が不可欠です。そのためには、販売管理システムに蓄積された膨大なデータの中から必要な情報を取り出し、分析しやすいように加工することも必要になりますが、限られた人手でその作業をこなすことに限界を感じていました」と語るのは、経営管理部 情報システム課／不二ロジスティック 課長の秋元 俊二氏だ。

これらの課題を一気に解決するため、2011年、基幹業務システム『SMILE BS 販売／会計／人事給与』へ刷新するとともに、開発ツール『SMILE BS Custom AP Builder（CAB）』（以下、『CAB』）を導入した。

『CAB』は、さまざまな切り口による分析のための帳票作成はもちろん、入力画面作成・取り込み処理の実装など多様な開発が可能だ。取扱商品の主力が家具から雑貨・日用品へとシフトし、アイテム数が大幅に増加した不二貿易にとって、これは大きな”武器“であった。

「同じ商品でも、どのサイズや色、柄が売れているのか、量販店と100円ショップでは同じ商品の売れ行きがどれだけ違うのか、といった精緻な分析が可能になるからです。作成した帳票類、RPAと組み合わせたデータの自動取り込み・出力処理設定など、実装したカスタマイズは500以上に上ります」と秋元氏。

『CAB』は、プログラミングの知識や経験がなくても、簡単に各種帳票の作成やシステムのカスタマイズなどができるのが大きな特長である。これにより、多様なリクエストに応じた帳票類の量産が可能となっているのだ。

「『CAB』の使い方について、大塚商会さんから丁寧に教えてもらったことも今の活用につながっています。新たな帳票の作成を外部のベンダーに依頼すると、その都度、多くの時間や費用が発生してしまいますが、『CAB』があれば社内で簡単に作れるので、余分なコストをかけずに多くの要望に対応できています」（秋元氏）

他のシステムと柔軟に連携できるのも『SMILE』シリーズの大きな特長だ。同社は2016年に、倉庫管理システム（WMS）『WareNavi』を大塚商会から導入し、『SMILE BS』と『TOSS-SP』と連携。これにより、三つのシステムでマスター情報や取引情報（発注、入荷、出荷、在庫など）を共有できるようになった。

『WareNavi』の導入も、アイテム数の増加対策が目的だった。大きな家具が売り上げの中心だった時代は、ベテラン従業員が、どの倉庫にどの商品が置いてあるのかを把握して対応していたが、小さな雑貨や日用品を大量に扱うようになると、ロケーション管理の重要性が増したのだ。

「倉庫数が約40棟にも達し、商品を探し出すために時間がかかり出荷が遅れることもありました。今は『WareNavi』とタブレットを活用した検品システムで、どの倉庫に何があるのか瞬時に分かります」（秋元氏）

このほか、貿易関係書類や帳票類などのドキュメント管理のために統合型グループウェア『eValue V』も導入。2021年には、給与明細書をオンラインで配布するクラウドサービス『たよれーる給与業務支援サービス』を取り入れた。2023年には基幹業務システムを『SMILE BS』から『SMILE V』へバージョンアップしている。

田坂氏は、「これからも業務変革をもたらすソリューションを積極的に導入していきたいと考えています。大塚商会さんからの新たな提案に期待しています」と語った。