中高一貫の進学校がICT教育の基盤を整備

最新のノートPCを教員と生徒に配布

同校は2020年6月に教室で対面授業を再開したが、校内にICT化プロジェクトチームを組織して、オンラインによる双方向授業ができる環境整備を検討。公益財団法人東京都私学財団による助成金を活用し、スムーズなオンライン授業を可能にする最新のノートPCを全教員に貸与するとともに、中・高の全生徒へも配布することを決めた。

「複数のベンダーに相談した結果、MicrosoftのノートPC『Surface』シリーズを導入し、『Office 365 for Education』（以下、Office 365）に組み込まれたコラボレーションプラットフォーム『Microsoft Teams』（以下、Teams）を使用して教員と生徒をつなぐ、という大塚商会さんの提案を採用しました。教員の多くは教務でOffice製品に慣れ親しんでいたので、抵抗感を抑えながらの定着が期待できると思いました。生徒にとっては、『Surface』シリーズは軽量で携行性に優れ、社会に出てからも日常的に使用する可能性が高い基本のスキルとなるであろうWordやExcelなどを『Office 365』の利用で習熟できることが決め手でした」（髙木氏）

既にICT導入を進めている他校の中にはタブレットを選択している学校もあるが、生徒が社会に出てからの活用を見据える同校はキーボードになじんでおくことが有用だと判断し、あえてキーボード付きPCを選んだ。

教員・生徒が一斉に配布されたPCを使用するに当たっては、教員が利用にまつわる対応に追われて教務に注力できなくなることを避けるため、大塚商会が提案する専用のコールセンター「たよれーる コンタクトセンター」の利用も決めた。このような盤石な手厚いサポート体制を提案されたことも、選定の大きな決め手となったと髙木氏は言う。

授業の資料はクラウドで共有

同校は現在までのところ再び休校措置を取ることなく平常の授業を続けられているため、学校と生徒の自宅をつないだオンライン授業はまだ実施されていない。一方で、新しい学習環境は多くの通常授業において利用され始めている。

『Teams』にはクラスごとのチャンネルがつくられ、教員が用意する授業の資料や課題は、『Teams』を通して生徒と共有されるようになった。

「生徒に貸与したノートPCは自宅に持ち帰ることも許可しています。原則として利用は学習や学校活動に限りますが、積極的な活用を促進するため、必要以上の規則を設けることはしていません」（髙木氏）。その結果、自然とアクティブラーニングが進み、また、部活動のミーティングや学園祭で発表するコンテンツを生徒たちで製作するなど、幅広い学校生活で有効に使われ始めている。

導入に当たっては、長く従来の授業スタイルで行ってきた教員からは不安の声も聞かれたが、「いざという場合にオンライン授業が行える環境を整える」という大きな目標の下で、ICTを活用する習慣が定着した。生徒たちについても、同校では中学3年生で卒業論文の作成が課されており、『Word』の操作に触れている生徒が多いうえ、高校1年時には「情報」の授業もあることから、PCに対して抵抗感を抱く生徒はほぼいなかったという。「スマホネイティブ世代とはいえ、キーボードでの入力には慣れていない新中学1年生の反応はやや懸念されましたがスムーズに浸透し、全教員と生徒に『Surface』と『Teams』を活用する習慣がすっかり根付きました」（髙木氏）

多彩なアプリ活用で教育の質をより高めたい

今後の課題は、現状で多く利用されている『Word』や『PowerPoint』、『Microsoft Teams』以外の、『Office 365 for Education』の多彩なアプリを広く有効活用することだ。

「生徒の利用範囲を拡大させるには、まず教員が積極的に使いこなすことが不可欠ですが、日々の教務が忙しい教員はなかなかそこまで手が回らない現実もあります。実績あるベンダーさんならではの豊富な知見を基に、これからもICT活用活性化に向けた提案をいただきたいです」と、髙木氏は大塚商会への期待を語った。