サステナビリティ関連方針を策定

ソリューションプロバイダーの株式会社大塚商会（本社：東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 裕司）は、このたびサステナビリティ基本方針を策定しました。また、同方針のもと人権方針およびサステナブル調達方針も策定し、あわせてサステナビリティに関する9項目の重要課題（マテリアリティ）を特定しました。

近年、SDGsへの関心が高まり、企業においてはESG経営の重要性が強まっています。当社は、「自然や社会とやさしく共存共栄する先進的な企業グループとなる」ことをミッションステートメント（※）の目標に掲げ、環境保全活動やCSR活動等を行ってきました。これまでの活動をさらに発展させていくために、2021年11月にサステナビリティ委員会を設置し、このたびサステナビリティ関連方針を策定しました。

当社は、2022年2月に「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同を表明し、また、脱炭素社会の実現に向けた社会的責任を果たすために、SBT認定を目指すことも公表しました。

今後もこれらサステナビリティを巡る課題への取り組みは重要な経営課題であるとの認識のもと、より高いレベルでのサステナビリティ経営の実践を目指します。