マテリアリティ

大塚商会が目指すサステナビリティ経営に向けて、サステナビリティ委員会および取締役会での議論を経て、3グループ・9項目のマテリアリティを特定しました。当社事業活動の課題をESGの観点で分類・整理し、GRIガイドライン（サステナビリティに関する国際的なガイドライン）など各指標と照らしあわせ、大塚商会が優先的に取り組むべき課題をマテリアリティとしております。

マテリアリティの特定プロセス

マテリアリティ		重視する理由
事業活動を通じた価値創造	顧客基盤の維持・拡大	大塚商会はお客様の様々なニーズにお応えする形で事業領域を拡大し、成長を続けてきました。多くのお客様との取引から得られるノウハウを広く社会に共有することが、大塚商会の付加価値向上の源泉になっています。
	パートナーとの共存共栄	マルチベンダーは大塚商会の強みの一つです。お客様に応じた最適なソリューション提供のために、多くのパートナーから各分野の優れた製品、サービス、技術の提供を受けています。有事の際のリスク分散の観点においても、幅広いパートナーとの共存共栄は必要不可欠です。
	地域との共生	創業時から現在（地域主体運営）まで、大塚商会は地域に根差した事業活動を重視しています。このような地域密着スタイルによって、「大塚商会」と「地域」の相互発展的な好循環が生み出されると考えています。
従業員の成長と自己実現の支援	従業員エンゲージメントの向上	社員一人ひとりが仕事へのやりがいと達成感を持つことで、大塚商会は成長を続けてきました。社員の成長が事業活動における価値創造に貢献し、ひいては、ミッションステートメントの具現化につながると考えています。
	ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンの推進	変化を先取りし時代に合うソリューションを提供し続けるためには、今後ますます組織としての多様性を高めることが重要です。大塚商会は、すべての従業員が働きやすい職場環境を整えるとともに、今までにない新たな価値を創出し続ける企業を目指します。
	人材育成	大塚商会の強みである「マルチベンダー＆マルチフィールド」を実践するためには、専門知識と最新技術に関する学びを継続しなければなりません。大塚商会は継続的な学びの場を提供しながら、従業員の自己実現に向けた支援を続けています。
責任ある企業活動の遂行	気候変動への対応	地球規模の気候変動への対応はSDGsの一つにも位置付けられ、グローバルに取り組むべき課題です。大塚商会にとっても経営の重要課題の一つであり、脱炭素社会の実現に向けた取り組みは極めて重要な使命と考えています。サステナビリティに優れた商品・サービスをお客様に推奨・提供することで、企業価値の増大と環境負荷低減を同時に実現していきます。
	安心・安全なソリューション提供のための情報セキュリティ	大塚商会は企業活動全般にわたるサポート事業を展開しています。この事業活動において、情報資産を適切に取り扱い、情報資産を取り巻く各種の脅威から保護することが重要課題の一つであると考え、情報セキュリティに関する法令等の遵守、情報資産の保護、体制の整備、教育・研修の実施、継続的な改善、違反に対する処置について方針を定め、これを推進します。
	ガバナンスの強化	ミッションステートメントに定める企業倫理と遵法の精神に基づき、これからもコンプライアンスの徹底、経営の透明性と公正性の向上により、環境変化への機敏な対応と競争力の強化に努めます。また、次世代経営層の育成も重要な経営課題と認識しています。