HULFTファミリー製品　導入事例

造園業として都市計画にともなう公園緑化から、工場緑化、住宅の植栽まで幅広く手がける株式会社山梅（以下、山梅）。2021年1月には、本社敷地内にツリーハウス「森の語り場」をオープン。「ワーケーション」など新しい働き方に対応し、自然のなかで仕事ができる場所としての提供を目指すなど、これまでとは違った取り組みにも積極的に挑戦している。

そんな同社だが、6年前まで業務は紙ベースで進めており、スケジュールもオフィスのホワイトボードで管理していた。これでは社員の状況を的確に把握できず、生産性向上にも限界があるとシステム化を進めることに。大塚商会のサポートを受け、グループウェア「eValue」などを導入。さらにeValueとOutlookのスケジュールを同期させるためPIMSYNCを導入し、スマートフォンからもスケジュールを確認できる環境を整えた。スケジュール調整の効率化だけでなく、社員の意識改革にもつながったという同社にお話を伺った。

創業以来60年以上にわたり、各種自動車部品の開発・設計・製造を手がけてきたジェコー株式会社（以下、ジェコー）。「基本・創造・成長に挑戦し続ける」という経営理念のもと、電動化・自動運転など大きなパラダイムシフトが起こる自動車業界からのニーズに迅速かつ柔軟に対応し、新たな価値をもつ商品を提供。顧客からの信頼も厚く、「モノづくり力」を高く評価されている。

その同社が、大きなシステム改革に乗り出した。Excel頼みの状況を脱し、BIツールで必要なデータをスムーズに確認できる環境を目指した。これにより、「データを集めること」に時間を取られていた状況から、「集まったデータを元に分析・検討・アクションする」といった本質的な業務に時間をかけられるようになる。RPAやIoTといった最新技術も積極的に取り入れ、データ収集・加工を自動化することで、大きな成果を出したこのプロジェクト。きっかけはホストコンピュータの移行だった。

株式会社南出キカイは、大阪に本社を置く全国の工場やものづくりの現場に「水、風、熱」に関わる製品を提供している専門商社。換気扇や送風機、特に流体ポンプでは日本でトップクラスの取引実績を誇る。「人手不足に悩んでいました。解消する方法として、まずは電話やファクスで届く受注処理の自動化を考え、大塚商会様から提案を受けました」、そう語るのは同社の常務取締役 吉田武明氏。今回は、吉田氏と共に、社内ITシステム刷新を主導したIT推進室の課長補佐 内田英治氏と平岡昌信氏に商社の悩みと、それをどう解決に導いたかをうかがった。

昭和21年創業、約750名の従業員を持つ日本全薬工業（ゼノアック）は、郡山に本拠を置く製薬会社。主に動物医薬品を扱っており、全国約40箇所に営業拠点、工場を保有。海外展開にも積極的で、現在は北京やニューヨークにも営業拠点を持っている。営業社員の営業効率を高めるため、CRMとグループウェアのスケジュール同期をするべく「PIMSYNC」を採用した。