DX(デジタルトランスフォーメーション)とは? 意味や定義、事例を分かりやすく図で解説

企業が価値を生み出すにはデジタル技術を活用し、ビジネス変革をもたらすDX(デジタルトランスフォーメーション)が必須です。製造業でもDXは進みつつありますが、デジタル技術の導入にかかる手間やコストが大きいため、足踏みしてしまっている企業も多いでしょう。また、そもそもDXとは何か、デジタル化とはどう違うのか、と感じている方もいるかもしれません。

本記事では、DXの必要性を認識し、DXを進めるための基礎知識やメリット、課題などを図解や具体例も交えて分かりやすく解説します。

DXとは

まずは、DXの意味や定義についてご紹介します。

DXの意味

DXは略称であり、正式には「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」といいます。「Transformation」は変化や変革を意味する言葉です。そのまま頭文字を取ると「DT」になりますが、英語圏では「Trans」を「X」と略すことが多く、一般的に「DX」と呼ばれています。

DXの定義

DXは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマン氏によって初めて提唱されました。同氏はDXを「ICTの浸透が人々の生活のあらゆる面でより良い方向に変化させること」と定義しています。

その後、DXは世界中に広まりましたが、使う人や場面によって使われ方がまちまちになっており、明確な定義はありません。

日本国内では2018年12月に公表された「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX 推進ガイドライン)」の中に、経済産業省によるDXの定義が記載されています。

経済産業省によるDXの定義

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

日本では、この定義が一般的によく使われています。

上記の定義を要約すると、「企業がデータやデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革し、競争力を高めるための取り組み」がDXであるといえるでしょう。

DXとデジタル化・IT化との違いは?

DXと混同しやすい言葉に、デジタル化やIT化があります。これらはデジタル技術を活用するという点では一緒ですが、DXは単なるデジタル化、IT化にはとどまらない概念です。

一般的に、デジタル技術の活用は以下の3段階に分けられます。

  1. デジタイゼーション
    アナログな情報をデジタルデータに変換すること
  2. デジタライゼーション
    個別の業務フローやプロセスをデジタル化すること
  3. デジタルトランスフォーメーション
    企業全体の業務フローやプロセスをデジタル化し、ビジネスモデルそのものを変革すること

この中で、デジタル化やIT化に該当するのはデジタイゼーションとデジタライゼーションです。

これらはシステム導入やデジタルデータの活用によって業務効率化を目指す取り組みですが、特定の業務やプロセスに限定されるため、影響範囲が狭くなります。

一方、DXはデジタル技術の活用によってビジネスモデルそのものを変革することをいいます。その結果、自社の業務効率化だけでなく、今までにない製品やサービスを生み出し、社会にも大きな影響を与えられる可能性があります。

DXへの取り組み事例

先進的な企業はDXにいち早く取り組み、既に大きな成果を挙げています。DXとは何かを深く理解するために、DXへの取り組み事例を見ていきましょう。

トラスコ中山株式会社

工具や屋外作業現場用機具を幅広く扱い、モノづくり現場を支える専門卸売商社であるトラスコ中山株式会社は「DX銘柄2021」企業に選定されています。

手間のかかっていた見積りや納期の回答をAIで自動化、販売店からの見積り依頼に即回答する「即答名人」。販売実績データを分析し、定期的に売れていると判断した場合は、即時に在庫化する「商品自動採用」など、生産性向上・スピードアップだけでなく、パートナー企業の利便性も考えた共存共栄のシステム構築でDXを推進しています。

株式会社小松製作所

建設機械メーカーである株式会社小松製作所は、日本の製造業の中でデジタル化の先駆け的存在です。建設機械の情報を遠隔で確認する「KOMTRAX(コムトラックス)」というシステムを2001年から標準装備化し、顧客の稼働管理やメンテナンス管理をサポートするサービスを提供したことで、高い評価を受けています。

最近では「安全で生産性の高いスマートでクリーンな未来の現場」を実現すべく、デジタル技術を駆使した「スマートコントラクション」を推進しています。

株式会社日立製作所

電機機器メーカーである株式会社日立製作所は、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定した「DX銘柄2021」のグランプリを受賞しました。

同社は、OT(制御・運用技術)とITとを融合させた「Lumada(ルマーダ)」というIoTプラットフォームを提供しており、顧客企業のデータから新たな価値を創出しています。また、多様なパートナーを巻き込んで「Lumada」を基盤としたエコシステムを構築し、ソリューションをパッケージ化して提供することによって、社会のDXを加速させようとしています。

企業がDXに取り組むべき理由・メリット

近年では、デジタル技術の進化によって従来なかった新しい製品やサービス、ビジネスモデルが次々に生まれるようになり、国際的な競争が激化しています。

製造業は特にグローバル化が進んでおり、激しい競争にさらされています。これまでは日本のモノづくりの品質が高く評価されてきましたが、今後はそれだけでは競争力を維持できなくなってしまうでしょう。しかし、早期にDXへ取り組んでいけば、これから紹介するメリットを得て競争力を高められると考えられます。

生産性の向上

DXの代表的なメリットは、デジタル技術の活用による生産性の向上です。例えば、ITツールを導入して業務を自動化すれば、人の作業工数を削減できます。

また、IoTで収集したデータを分析して最適化を進めれば、業務効率が高まるでしょう。生産性の向上は、コスト削減や利益率の向上にもつながります。

安定的な事業継続

多くの企業には、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した古いシステムが残っています。そのまま使い続けていると生産性向上が難しいだけでなく、トラブルによって停止するなどして、安定した事業継続ができなくなる恐れがあります。しかし、DXに取り組む過程でシステムを刷新すれば、問題は解消されるでしょう。

また、DXはBCP(事業継続計画)の観点でも極めて重要です。業務をデジタル化しておけば、災害や感染症など、従業員が出社できない状況であっても、テレワークなどに切り替えて業務を継続しやすくなります。

新たな製品やサービスの創出

デジタル技術を活用して新たな製品やサービスを創出できれば、売上増加が見込めます。例えば、IoTによって顧客情報を収集する仕組みを構築すれば、製品開発に役立てたり、的確なアフターサービスを提供したりすることが可能です。

データやデジタル技術を活用すれば顧客ニーズの変化に柔軟に対応できますので、競争力が高まります。

顧客満足度の向上

上述した三つのメリットを組み合わせれば、企業は顧客の求める製品を安価かつ安定的に提供できるようになり、顧客満足度が向上します。

新規顧客の獲得に成功し、その顧客から継続的に選ばれるようになれば、企業の競争力を高い状態で維持できるでしょう。

DXに取り組むうえでの課題

DXに取り組むことで企業はさまざまなメリットを得られますが、なかなか進まない企業も多いのが現状です。

日本国内では基幹系システム・情報システムの老朽化という問題を抱えており、新しいデジタル技術対応や膨大なデータの管理・活用がなかなか進んでいないという状況があります。

経済産業省は、日本企業がDXを推進できなかった場合の経済的な損失を最大で年間12兆円と算出し、2025年以降毎年12兆円もの経済損失が生じるという状況を「2025年の崖」と呼んでいます。

レガシーシステムのまま、データ管理や活用のできない企業は、今後ビジネスが成り立たなくなることが予想されています。

ここでは、DXに取り組むうえで障害となり得る日本企業が抱える課題と適切な対応策をご紹介します。

ITシステムの老朽化

日本企業の多くは、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した古いシステムを使い続けており、それらのメンテナンスに多くの手間とコストがかかっています。その結果、DXに必要なデジタル投資が思うように進められず、失敗してしまうのです。

個別最適を優先して短期的な観点でシステムを開発していると、複雑化やブラックボックス化を招きます。DXを推進するためには、個別最適ではなく全体最適を考え、必要に応じて既存のシステムを刷新しましょう。

IT人材不足

日本ではあらゆる業界・業種でIT人材が不足しており、今後も深刻化すると予想されています。企業がDXを推進するには、自社の業務とデジタル技術の両方に精通した人材を確保する必要があるため、IT人材不足が大きな障害となる可能性が高いです。

DXに取り組む際は、自社の既存の人材をIT人材に育成する仕組みづくりをしつつ、DXを支援する外部企業との連携を図る必要があるといえるでしょう。

DXを実現する技術・テクノロジー

DXに取り組んでいく際に、どのようなデジタル技術を活用すればよいのかが分からないという方も多いでしょう。ここでは、DXの実現に役立つ代表的な技術・テクノロジーを簡単にご紹介します。

AI

AIとは人工知能(Artificial Intelligence)の略称であり、コンピューター性能の向上で、膨大なデータを基に学習し、人の代わりに知的業務を担えるようになりました。

DXに取り組む際は、IoTが収集したビッグデータをAIで分析する、人の代わりにAIが業務を自動で行う、といったさまざまな形で活用できます。

IoT

IoT(Internet of Things)は「モノのインターネット」と呼ばれる技術であり、あらゆるモノがインターネットに接続して相互に情報共有を行います。

DXにおいては、モノの状態や動きを把握する、遠隔でモノを操作する、モノ同士で通信を行う、といった用途で活用できます。データ収集に役立つIoTは、デジタルデータを積極的に活用するDXにとって欠かせない技術といえるでしょう。

ビッグデータ

ビッグデータは、その名のとおり大量に集まったデータを意味します。

DXでは、IoTなどによって膨大な量のデータが収集されますが、それらのデータを適切に管理し、必要なタイミングでデータをすばやく抽出できる基盤を整えなければなりません。

せっかくデータを集めても、それらを活用できなければ意味がありませんので、ビッグデータを扱う技術は極めて重要です。

クラウド

クラウドは、インターネットを通じて各種サービスを利用したり、データを蓄積したりできる仕組みです。クラウドを活用すると、インターネット環境さえあればどこにいても業務ができるようになり、デジタル化に役立ちます。

また、自社内にシステムを構築する必要がなくなるため、システムの導入コストを抑えられる点もメリットです。

5G

「5th Generation」の略で、第5世代移動通信システムのことをいいます。

「高速大容量」「高信頼・低遅延通信」「多数同時接続」という特長をもちます。5Gの普及によりあらゆるものがネットワークにつながり、自動運転や遠隔医療などあらゆる分野でのIoT化が進むことになります。

VR / AR

どちらも現実空間と仮想空間との壁を取り払う技術です。

VRは「Virtual Reality」の略で「仮想現実」とも呼ばれています。コンピューターで作られた仮想的な世界を、あたかもそこにいるかのような疑似体験をさせる技術です。

ARは「Augmented Reality」の略で「拡張現実」とも呼ばれています。作られた仮想空間の情報やコンテンツを現実世界に付加または合成して表示する技術です。

中小・中堅企業がDXを進めるステップ

DXの推進を検討している企業の中には、「どのように進めればよいか分からない」「中小企業なのでいきなり大規模なデジタル投資はできない」といった悩みが多いものです。ここでは、そういった中小・中堅企業の方に向けて、DXを進める三つのステップをご紹介します。

【ステップ1】DXに取り組む目的を明確にし、体制を整備する

DXは企業のあり方に深く関わりますので、担当者が個人で推進できるものではありません。まずは経営者自身がDXの重要性を理解し、何のためにDXに取り組むのか、DXによって実現したいことは何かといった目的を明確にしましょう。

そのうえで、経営者自身がリーダーシップを取り、少人数のプロジェクトチームを立ち上げるなどして、DXに取り組む体制を整備することが重要です。

【ステップ2】デジタル化によってデータを蓄積する

DXを実現するには、デジタルデータの活用が不可欠です。自社のアナログな業務をデジタル化して業務効率を向上させつつ、デジタルデータを蓄積していきましょう。

製造業であれば、紙で管理している資料のデジタル化、生産管理システムなどの導入、生産設備のIoT化といった方法が考えられます。

【ステップ3】データの活用による変革を目指す

蓄積されたデジタルデータを分析・活用して、既存の業務フローやプロセスの変革を目指します。

例えば製造業の場合、生産設備から収集したデータを元に生産性を向上させたり、不良の発生条件を分析して製品設計に反映したりするといった方法が考えられます。

最初は小さな改善しかできないかもしれませんが、それを積み重ねていけば、いずれはビジネスモデルの変革へとつながっていくでしょう。

まとめ

今回は、DXについてご紹介しました。変化の激しいこれからの時代を生き抜くために、企業にとって必須の取り組みがDXです。国際的な競争が激化している製造業でも、DXに取り組んでいく必要があるでしょう。単なるデジタル化やIT化ではなく、DXに取り組むことで自社の変革を目指してみてはいかがでしょうか。

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