DXのミカタ

デジタルトランスフォーメーション(DX)に関する基本的な解説から、成功例や課題、各業種での展開から、それにまつわるソリューションのご紹介など、関連する話題のキーワードについて幅広くご紹介します。
DXは概念ですが、2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」として、企業にとってのDXを定義しました。「DX担当になった」「DXってそもそもなんだっけ?」という方の味方(ミカタ)となれるよう、幅広く情報を取りまとめています。

大塚商会のDX

大塚商会自身のDXへの取り組み

大塚商会では、2000年東京証券取引所第一部に株式上場して以来、従業員数18%増に対し、売上高139%伸長を実現しています(2020年データ)。ITを活用し、社内業務の効率化に取り組んだ効果です。そういった意味では、DXという言葉が一般的になるずっと前から、大塚商会はITを活用したDXに継続的に取り組んでいます。
近年では、AIの活用やRPAの活用も推進し、さらなる効率化を目指しています。2021年4月には、経済産業省指針に基づく「DX認定」を取得しました。

売上高(単体)と社員数の推移

経済産業省指針に基づく「DX認定」を取得

お客様に提供するDX関連サービス

大塚商会では、自社でのDXへの取り組みを通じてさまざまな課題を経験し、解決してきました。そのノウハウを生かして「ビジネス環境の変化に対応し、競争優位を確立するためにDXへの取り組みが必要だが、何から手を付けていいの?」というお客様向けに、IT関連サービスの提供やオンライン展示会場の設置し、常時情報発信を行っています。

DX統合パッケージ

DXへの取り組みにおいて、必要となるケースの多いデータ基盤は「DX統合パッケージ」という名前で提供しています。新しい事業へ取り組みや、業務の効率化に取り組みにあたって、データの一元化・統合は避けて通れない道です。ERPパッケージシステムとワークフロー、ドキュメント管理といった情報系システムを統合させ、汎用性の高いデータ基盤であるERP構築を支援します。

SMILE V | DX統合パッケージ

DXオフィス

DX推進に必要な「実際の業務」をイメージでき、課題やニーズの「気づき」を得ることのできる場である「DXオフィス」を本社ビルに開設しました。

テレワークや紙文書の電子化といったテーマに沿って、お客様の生産性向上のために必要なオフィスのDXをさまざまな場面に分けて具現化しています。もちろんオンラインでの見学も可能です。

大塚商会 DXオフィス オンライン

  • * ご見学には大塚IDでのログインが必要です。ログイン不要なお試し版もご用意しています。

DXへの取り組みに活用されるITツール

DX記事一覧

DX事例

お客様のDXへの取り組みを大塚商会がサポートさせていただいた事例をご紹介します。

株式会社ハルタ 様 ~創業100余年の老舗靴メーカーの気づき

お客様とのコミュニケーションを強化していくためには、市場ニーズを敏感にキャッチする体制づくりが急務と考えました。そこで、別会社として運営されていた製造部門と販売部門を2014年に統合し、製販一体の体制を構築したのです。販路を拡大し、売り上げを順調に伸ばしていましたが、現場は悲鳴を上げていました。在庫は注文の都度、目で確認する必要があり、品切れの商品はいつ入荷できるか電話確認が必要で、新しく従業員を迎え入れても業務が回らない状況でした。

ご選定いただいたのは、DX統合パッケージシリーズの「ApaRevo」というアパレル業務けERPパッケージシステムです。パッケージ製品でありながら、DX統合パッケージシリーズの「ApaRevo」は拡張性が非常に高く、EDIや店舗のPOSシステム、生産・在庫システムなどと柔軟に連携できたことが選定の決め手であると語られてます。

春田 勲氏(株式会社ハルタ 取締役 販売本部長)

量販店やECモールとの取引業務の効率を上げるEDIも整備し、マルチチャネルの販売先に対応する強固なシステム基盤が整ったことで、通販部門の売り上げは約150%も伸長しています。
~中略~
時代の流れに合わせて業務を変化させていく必要があります。どのようにも方針、かじを切ることができる環境が整ったので、今後も、よりお客様のためにハルタブランドを磨いていきたいです。

株式会社ハルタ 様 インタビュー記事はこちら

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