ITとビジネスの専門家によるコラム。経営、業種・業界、さまざまな切り口で、現場に生きる情報をお届けします。
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電話応対システム
SMILE V 2nd Edition CTI
ビジネスフォンと連携した顧客情報の活用により具体的な顧客アプローチを実現。正確な情報伝達や対応履歴を含めた顧客情報を共有することで、業務効率の向上とライバル企業との差別化を図ります。
特長
「SMILE CTI」の特長をご紹介します。
履歴活用で顧客満足度向上
顧客情報は親子の階層で管理し、それぞれに対応した履歴情報を登録できます。
自由な項目設定
あらかじめ属性ごとに用意された管理項目から、自由に組み合わせて設定できます。
他システム連携で業務効率アップ
販売管理や文書管理など他システムとの連携で業務効率を向上させます。
機能紹介
分かりやすい顧客ポータル画面でスムーズな顧客対応
顧客ポータル画面は顧客情報と応対履歴情報を集約し、より分かりやすく。電話応答時には着信と連動してポップアップ。顧客属性と連動したフレームカラーの色分けや、実運用に適した管理項目を選択して画面に配置することで、より効率の良い顧客応対を可能にします。
誰でも登録・活用しやすい応対履歴で属人化を解消
応対履歴の登録は、定型化したフレーズの選択や入力項目の適正化により、人による情報のバラつきを抑制します。履歴情報はそのままメールに転記できるので、担当者への伝言メモとしての活用も可能です。
効率的なデータ検索で顧客アプローチをサポート
登録データは、顧客・履歴情報の管理項目から自由に検索可能です。検索結果から、リストやはがき印刷、連続発信など効率的な顧客アプローチをサポート。履歴情報は傾向値の分析などに活用できます。
「筆まめ」からはがきなど各種フォームに直接印刷
「筆まめ」と連携して宛名印刷を行います。顧客データはCTIで管理するため、「筆まめ」へのデータ変換の必要はありません。印刷履歴は顧客ごとの履歴情報として自動登録できます。
連続発信機能でアウトバウンド業務を効率化
アウトバウンドコールを行いたい場合、検索条件に該当するお客様に対して、チェック後、連続発信を行うことができます。発信拒否に設定している顧客に対しては、警告メッセージが表示されます。
管理項目の自由設定で自社に合わせた情報管理を実現
使用する管理項目は、固定項目、文字型、数値型、パス型、マスター参照型の属性ごとに、あらかじめ用意された項目から自由に組み合わせて利用できます。
スケジューラ連携で予定を可視化
「SMILE CTI」と「eValue スケジューラ」の予定を連携させることができます。作業依頼を行うスタッフの選定に際しては、応対履歴情報入力からグループスケジューラを表示することが可能になるため、作業の空き状況を確認したうえで決定できます。
「SMILE」シリーズ 共通の特長
「SMILE」シリーズは、基幹業務システムと情報システムの融合で、さらに便利に!「SMILE」の特長をご紹介します。
業務効率化を支援する「SMILE」シリーズ共通の特長をご紹介します。
申請承認・文書管理など情報系システムとの連携によるメリットをご紹介します。
「SMILE」で実現できるRPA機能についてご紹介します。
システム概要図
製品詳細情報
導入事例
「SMILE CTI」を導入した事例をご紹介します。
株式会社前堀
- 地域・規模
- 北海道、100名以下
- 業種・業界
- 卸売
- 事業内容
- 銑鉄、鉄鋼一次・二次製品、カラートタン、各種線材などの卸売り
- 導入業務
- 会計・財務、販売・購買、顧客管理、共通業務
石上車輌株式会社
- 地域・規模
- 北海道、101~1,000名
- 業種・業界
- その他サービス、小売・飲食
- 事業内容
- 車輌販売・買い取り、車検・整備、板金塗装、中古部品の販売 など
- 導入業務
- 販売・購買、顧客管理
動画
「SMILE CTI」の機能のポイントを動画でご紹介します。
DX統合パッケージ
「DX統合パッケージ」は従来独立していた基幹系システム(SMILEシリーズ)と情報系システム(eValueシリーズ)とのデータベースを統合することでデータのシームレス化を実現したソリューションパッケージで、企業のDX基盤づくりを支援します。「SMILE CTI」は「DX統合パッケージ」内の密接なデータ連携と、他社ソフトやサービスとのAPI連携やAI・RPAツールとの連携により、導入企業の業務の最適化を実現、生産性向上に寄与し、新しい事業価値の創出を支援します。
「SMILE CTI」をお探しの方におすすめの情報
基幹業務システム導入、実は失敗していたかも?|SMILEナビ
新日常が日常に変化していく中、経営者からの要求である変化に対応できる、会社を筋肉質に変える目的(軸)を持ったシステム導入アプローチが必要です。大塚商会では、基幹業務システム導入にあたり多様なアプローチ手法を有しています。