第25回 従業員の8人に1人が開封! なぜ、そのメールを開封してしまうのか!?

最近、特定の企業や組織を狙った標的型攻撃メールにより、重要な情報が盗まれる事件が頻発しています。では、実際に開封してしまう人はどのくらいいるのでしょうか? その割合は、なんと12.2%。実に8人に1人の割合で標的型攻撃メールの添付ファイル、またはURLを開いてしまっているのです。
もはや、「開くな」という対策の効果は薄く、誰かが開封してしまうことを前提とした対策が必要です。

たとえ 5% 以下であったとしても、決して安心はできない…

大塚商会が法人向けに無償提供している「標的型メール訓練サービス」を実施した企業によれば、その平均開封率は12.2%でした(2016年7月)。“12.2%”という数字、一見高い割合には見えませんが、100人中12人が開封し、その後マルウェアに感染したとしたら…。大塚商会では、開封率によって危険性を4段階に分けています。たとえ、わずか5%以下であったとしても、決して安心できる割合ではありません。
また、実際に訓練メールで開封率が高かったメールは「配送予約お知らせメール」が21.1%で1位、「議事録メール」21.0%)、「注意喚起メール」(10.4%)、「アップデート通知を装ったメール」(8.2%)、「問い合わせメール」(3.2%)と続きました。

「役員」の開封率は、なんと従業員の1.6倍!

NRIセキュアテクノロジーズが発表した「サイバーセキュリティ分析レポート2016」によれば、役員が標的型攻撃メールを開封する割合は20.8%で、一般従業員の12.8%を大きく上回る(約1.6倍)ことが分かりました。一般的に役員は年齢層が高いため、ITに慣れていなく人が多く、警戒心もそれほど高くないと見ることができます。
しかし、役員のパソコンには会社の機密情報が保存されているケースも少なくなく、役員・従業員ともに意識を高く持ち、正しい対策を講じていく必要があるでしょう。

次回は9月上旬の更新予定です。

★更新情報は「ERPナビ(大塚商会)Facebookページ」にて!

関連するページ・著者紹介

この記事のテーマと関連するページ

ITインフラ活用術

クラウドコンピューティングや仮想化技術の進化、急速に普及したタブレット端末などITインフラは日々進歩しています。最新のインフラ環境とアプリケーションとを組み合わせてシステムの導入効果を最大化できるのは、ワンストップソリューションの大塚商会だからこそです。外出先とオフィスとがつながり、事業が広がり、企業の安心・安全をサポートするITインフラの活用術をご紹介します。

この記事の著者

株式会社大塚商会 マーケティング本部

井川 雄二

1997年 大塚商会入社。主に複合機をお客様に提案する営業担当から始まり、現在はその経験を生かしてマーケティング本部として営業支援を行っている。ITにまつわる情報収集に長けており、全国各地のイベントでは年間数十回のセミナー講演を実施し、その情報を余すことなくお客様に伝えている。その講演内容がとてもわかりやすいと評判。

■ 「まちでん」とは
「街の電器屋さん」の略称。大塚商会は、地域に密着し、お客様の要望にきめ細かく対応する 「街の電器屋さん」になることを目指しています。その一環として、マーケティング本部ではIT情報紙「まちでん便り」を毎月発刊。営業・エンジニアがお客様へお届けしています。

お問い合わせ・ご依頼はこちら

詳細についてはこちらからお問い合わせください。

お電話でのお問い合わせ

03-6743-1672

受付時間
9:00~17:30(土日祝日および当社休業日を除く)
総合受付窓口
インサイドビジネスセンター

卸販売について

ページID:00118698