第9回 ソフトウェアの利用時品質モデル

今回は「SQuaRE」で新しい利用時品質モデルについて解説します。

これまでの品質は製品品質でした。
その製品の機能適合性や信頼性、性能効率性といった製品自体の品質を論じてきました。
一方利用時品質は、「特定の利用者が特定の利用状況において、有効性、効率性、リスク回避性および満足性に関して特定の目標を達成するためのニーズを満たすために、製品又はシステムを利用できる度合いのことである。」
と定義されています。
つまり特定の条件下で利用した場合の度合いを示すものとなります。非常に曖昧で理解しがたい品質だと思いませんか?

品質特性は、【1】有効性 【2】効率性 【3】満足性 【4】リスク回避 【5】利用状況網羅性の五つに分類されその下にいくつかの品質副特性が定義されています。
利用時品質をわかりやすく言うと「想定された人が想定した環境で使った場合は、表示されている期待値が実現できること」だと解釈しています。
昔のカタログには「誰でも簡単にサクサク年賀状が作成できる!」などと表示されていました。
誰でもとはパソコン使ったことのない子供でも高齢者でも可能なのか!簡単とは初めてそのパソコンを購入した人でもすぐに使えるのか!サクサクとはどの程度の快適性なのか!作成するのにプリンタは何でもOKなのか!
キャッチコピーにつられて購入した人が利用できない事態を回避することが利用時品質を守る第一歩です。
目に見えないシステムを販売する場合には、想定する利用者像を定義する必要があります。
業務用であれば経理事務経験者とかEXCEL経験者とか利用する人のレベル感を表示する必要があります。
自動車を購入する場合に「運転免許証を取得している方」とは表示できません。
しかし、その車が高性能スポーツカーなのか通勤用のエコカーなのか家族向けのワンボックスカーなのかで選択肢がわかれます。
その判断が可能なようにカタログでも表現されています。
前出のように「誰でも」といった表現はありません。
また、利用環境を特定する必要もあります。
大規模対応システムなのか中小企業や個人を対象としたシステムなのか。ネットワークなのかクラウドなのか。
出力環境はどのようなプリンタなのか。等々重要事項を明示することが必要です。
想定された範囲で利用した場合であれば提供側も相応の満足性を提供することが可能となり利用時品質は担保されたことになります。

次の課題はリスク回避です。
リスクは経済リスク緩和性、健康・安全リスク緩和性、環境リスク緩和性の三つの副特性があります。
意図した利用状況で三つのリスクに対してどれだけ対策がされているかということになります。
経済リスクとは財務状況、商業資産、評判又は潜在的なリスクを緩和する度合いとされています。
このシステムを利用して請求書の金額が間違えて発行され、財務においても評判においても悪影響が予想された場合いったいどこまで対処してくれるのか?このような解釈になります。
社会的な影響が大きなシステムは損害賠償請求に対する準備も必要ということです。
一般には金額的な保証はしません。
システム的にはこのような修正が可能です。
といった内容を保証書の中に記述することで対処しています。
また、利用状況網羅性は利用状況完全性、柔軟性といった副特性があります。
これは提供側から申しますと非常に厳しい品質です。
これまでは想定もしくは特定された利用者や環境で使用された場合と限定していましたが、網羅性はそれを超えた場合どの程度まで使用できるかの度合いを示せとなっています。
想定できないものの度合いを示すことなどできないと言ってしまいたいのが本音です。
しかし、柔軟性でも明示された状況を逸脱した状況でどこまで対応可能なのかを示せとなっています。
データが破壊された場合の回復性であれば検証可能ですがこれは製品品質特性の障害許容性、修正性、移植性等をしっかり明示することで対処できる問題と考えます。

利用時品質は要求事項だけを見ると提供側に非常に厳しい要求をしているように記述されていますが、冷静に読み解くと対処すべき品質事項が明らかでその準備さえしっかりしておけば自信を持って製品を市場に送り出せる根拠となります。
品質はコストではなく信用力UP、商品力UPにつながるものとして取り組んでほしいものです。

次回は5月30日(木)の更新予定です。

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案件の見込み状態から受注後の手配、進捗、計上まで、業務プロセスをトータルにカバーします。プロジェクト収支を見える化し、スピーディーかつ的確な経営判断に貢献します。

この記事の著者

日本ナレッジ株式会社 代表取締役社長

藤井 洋一

1957年生まれ。大学卒業後、金融機関を経て27歳で創業。業種に特化したパッケージソフトウェア開発を中心にビジネス展開し、2005年からソフトウェアの品質向上の手法として、第三者検証の有効性と必要性を説き事業化。
一般社団法人 IT検証産業協会 会長
一般社団法人 コンピュータソフトウェア協会 理事兼PSQ品質基準委員会 委員長
著書:
「スポーツでの映像システム活用法」 日本文化出版
「IT検証技術者認定試験 知識試験テキスト」 BCN
日本ナレッジ株式会社

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