第183回 スピードは車間距離

安全の二大項目である「速度と車間距離」とはそれぞれ別の項目ではなく、安全においては「速度は車間距離」として連動する法則と考えられます。そして法定速度を守ることで複数のメリットを得ることができます。

スピードは車間距離

ドライバーに法定速度を守ることを指導する際には「法定速度に関心を持つメリット」も伝えてみましょう。
法定速度を守って交通違反がなければ自身の運転免許証を守れることはもちろん、仕事を続けられることで今の生活を守れる以外にも下記のメリットが想定できます。

  1. 前車の後部を見ながら走行するよりも標識を探そうとすることで、目線が上向きになり視界が広くなって、より早く危険を察知できる
  2. 法定速度は周囲の歩行者や自転車の多さによって設定されるため、法定速度を把握すれば周辺の交通状況や飛び出しの可能性を予測できる
  3. 標識に記載された文字や数字を声に出して読むことで、眠気の防止と眠気の把握ができる

このように、一つの行動(努力)で二つ以上のメリットを得られるような説明をすると、伝わりやすくなると思います。

自車の速度を増すことは、自身の危険度が増すことにも通じます。
併せて、車両の大きさに比例して自身の危険度がさらに増すことになります。

言うまでもなく、大きな車両に乗務して速度を上げることは自身の危険度をさらに上げることにしかなりません。

安全の二大項目である「速度と車間距離」とはそれぞれ別の項目ではなく、安全においては「速度は車間距離」として連動する法則と考えられます。

この考え方は「速度が超過傾向」にあることが課題であったドライバーの添乗指導時に発見した安全の法則ですが、速度に応じて車間距離が変わります。

例えば。
前車が時速50kmで走行しているとします。
自車も時速50kmで走行していれば車間距離は変わりません。

しかしながら。
自車が時速60km(前車よりも速い速度)であれば、前車との車間距離が縮まります。
自車が時速40km(前車よりも遅い速度)であれば、前車との車間距離が長くなります。

要するに。
「速度を抑える」&(ことと)「車間距離を長くする」との指導ではなく。
「速度を抑える」=(ことは)「車間距離が長くなる」と指導すべきです。

車間距離が短いドライバーは、前車の運転者から「あおっている」と勘違いされるかもしれません。
自車の車両の大きさに比例して前車の運転者が「あおられている」との恐怖感が増すことで、予期せぬ疑いをかけられて交通トラブルに巻き込まれるかもしれません。

車間距離が縮まると追突事故の可能性が高まって、自身の寿命が縮まります。
車間距離の長さは「前車との速度の差」にも比例します。
車間距離の長さは「無事故日数の長さ」にも比例します。

速度を抑えて車間距離が長くなれば、割り込んでくる車両が多くなります。
その時には「入れてあげるかどうか」を迷うのではなく、いつも「ゆずる運転」で対応することを決めておくと、交通事故はもちろんのこと、交通トラブルも回避できます。

さりげなく、ドライバーに「会社車庫の前の道路の法定速度は何km?」と質問してみましょう。
正しく答えられるドライバーは「法定速度に関心を持って法定速度を守ろうとしている」と判断できると思います。

ありがとうございました。

次回は10月16日(金)更新予定です。

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この記事の著者

株式会社プロデキューブ 代表取締役

高柳 勝二

運送会社の管理者育成と安全教育をサポートしている株式会社プロデキューブの代表取締役。
前職は中堅運送会社にドライバーとして入社し18年間勤務。
安全管理・品質管理・開発営業などの実務経験が豊富な物流インストラクター。
現在ではドライバーの交通事故防止による利益確保と輸送品質の向上による単価の向上で得た原資によって、働き方改革を実現するまでを事業領域として、現場を親身にサポートしている。
中小運送会社からの依頼が多い“提案型”研修は、受講されたドライバーや管理者からの「おもしろい・眠くならない・わかりやすい」との評判が口コミで広がり、各社内で開催される社員研修の外部講師として全国45都道府県で講演。
また、全日本トラック協会主催の「全国トラック運送事業者大会」における交通安全対策推進の分科会で、7年連続コーディネータを担当(2013年札幌開催:2014年福岡開催:2015年金沢開催:2016年度米子開催:2017年仙台開催:2018年高松開催:2019年千葉開催)。
2013年度:全日本トラック協会「トラック運送事業における運行管理者のあり方研究会」委員
2015年度:国土交通省「自動車運送事業に係る交通事故対策検討会ワーキンググループ」委員
2016年度:「貸切バス運転者に対して行う指導及び監督の改正検討ワーキンググループ」委員
2016年度より現在:国土交通省「自動車運送事業に係る交通事故対策検討会」委員
2017年度より現在:熊本県トラック協会 専門アドバイザー(企業経営・労務管理)
各都道府県のトラック協会や青年部会、支部や協同組合単位での各研修会で講演多数。
プロデキューブ
公式ブログ:ほぼ毎日更新中!プロデキューブログ
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