第93回 当事者意識を持った志事(しごと)

「組織が掲げる目的/ビジョン・存在意義」と「その組織・企業に集う個人が感じる当事者意識」との関係について、考えてみたいと思います。

当事者意識を持った志事(しごと)

皆さん、こんにちは!

ラグビーワールドカップでの日本代表の選手たちの活躍が、明るい話題となっています。
いろいろなスポーツがある中で、それぞれに良さや特徴があり、それぞれに熱狂的なファンがいるわけですが、今回のワールドカップで「にわかラグビーファン」になった方も多いかと思います。

テレビドラマ「ノーサイド・ゲーム」の影響も大きいかと思いますが、私たちはラグビーという競技のどのようなところにひかれているのでしょうか……。

前回は「エンゲージメント・マネジメント」を取り上げましたが、「組織に対する心からの愛着」を生むものとして、その組織が掲げる「成し遂げたい目的・目指しているビジョンに共感している」という前提が必要になり、そこに向かって「真摯(しんし)に取り組む姿勢」が、人の心を動かすのだと思います。私たちはラグビー日本代表の選手たちから、そんな共感を得ているのかもしれませんね。

今回は、そんな「組織が掲げる目的/ビジョン・存在意義」と「その組織・企業に集う個人が感じる当事者意識」との関係について考えてみたいと思います。

組織が掲げる目的/ビジョン・存在意義

時代の変化が激しい社会において、最近の若いスタートアップ企業経営者の中には、ややもすると「そんな古くさいものはどうでもよい」という方もいらっしゃるかもしれません。しかし、やはりその会社が社会に受け入れてもらい続けるためには、こうした「自分たちが社会において、どのような存在で、何を目指すのか」を明確に表現していくことが重要ではないかと思います。

とはいえ、ある意味で「世のため、人のため」的な、どのような業種・業態でも当てはまるような表現ではイメージが湧きません。少なくとも、どんな事業を通じて、それを成し遂げたいと思っているかくらいは明らかにする必要があります。

さらに、その「目的/ビジョン・存在意義」を聞けば「あの会社だな……」とイメージしてもらえるような独創的なものであれば、社会・市場・顧客に対する訴求力アップにもつながります。

以下に幾つかの企業をご紹介します。

いわゆる日本を代表するような超大手企業ではない会社のご紹介となりますが、いずれも自分たちが社会に対してどういった存在でいたいかをイメージできるのではないでしょうか。

その組織・企業に集う個人が感じる使命感

前述でご紹介した企業の大半は、今、多くの中堅・中小企業が抱えている「採用・人手不足」という問題に、一般的な傾向として、さほど困難な状況にはないようにお見受けします。

それは、こういう「目的・存在意義」を目指しているのであれば、「私もその一員になりたい・私がやりたいことと一致する」という共感を得やすく、「同じ志を持つ人たち」が集まりやすいといったことにつながるようです。

ここで登場するのは「私は〇〇になりたい・したい」など、「一人称としての意識」ということになります。つまり「当事者意識」です。

自分が関わる・働く組織・会社での「仕事」を「給料を稼ぐため・生活費を得るため」という意識で捉えると、どうしても「他人事」になりがちですが、「私は〇〇になりたい・したい」という「当事者意識」を持つことによって、「仕事」は「自分の志事(しごと)」つまり「使命感に基づいたもの」になり得るのではないでしょうか。

こうして考えていくと、「価値観の多様化」の拡大が急激に広がり、一般的になっている現在だからこそ、「個人の主観」がその組織の「目的・存在意義」にかなっているかどうかが、大きなポイントになると理解できるのではないでしょうか。
逆にいえば、個人の側で「自分の主観」をどう理解しているかが明確にならないと、「当事者意識」を持って会社での仕事はもちろん、社会とも関わっていけないということになるのではないでしょうか……。

私たちの会社は、その「目的・存在意義」を明らかにしているでしょうか。
また、どれだけの従業員が、自身の「自分の主観・価値観」をはっきりと認識して「当事者意識を持った志事(しごと)」をしているのでしょうか……。

今後とも、よろしくお願いします。

次回は11月20日(水)の更新予定です。

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この記事の著者

株式会社大塚商会 トータルソリューショングループ TSM支援課

三宅 恒基

1984年大塚商会入社。コンピューター営業・マーケティング部門を経て、ナレッジマネジメント・B2Bなどビジネス開発を担当、2003年から経営品質向上活動に関わる。現在は、業績につながる顧客満足(CS)を志向した「価値提供経営」と共に、組織風土・人材開発・自律性育成テーマでの企業支援、セミナー・研修講師などに携わる。

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