第65回 伝えることも組織力

おかげさまで、2015年には運送業界において800回を超える社員研修を担当しました。

前期と比較して研修回数が増加した要因のひとつとして、管理者向けの研修ニーズが高まっていることが挙げられます。

当社への研修ニーズは、運送業界の“お悩みごと”と捉えています。

同時に、管理者の育成によってドライバーの育成につながることが、全国的に立証されている証拠かもしれません。

当社が担当する管理者向けの研修では、一貫して伝え続けていることがあります。

1.まずは伝えること
【1】正しく伝える
【2】全員に伝える
【3】早く伝える

2.つぎに確認をすること
【1】知っているかを確認(知識)
【2】やっているかを確認(実行)
【3】できているかを確認(習慣)

伝えることだけでなく確認することを通じて、各社内に会話が多く生まれています。

そこに社内で共通のルールがあれば、その社内ルールが共通の話題としてさらに会話を生み、会話が弾むきっかけにもなっています。

管理者とドライバーとの会話の質と量が高まれば、ドライバーが安全になれます。

管理者は会話を通じて「正しく・全員に・早く」伝えることに、こだわりましょう。

掲示物等で一斉に伝えるだけでなく、管理者が会話で個別に確認をすることで、ドライバー全員に正しく伝わりやすくなります。

「正しく・全員に・早く」伝えられることも、組織の機能を示すバロメーター。

正しく伝える精度が低下したり、伝わる速度が鈍化したりすれば、「小さな組織(企業)が、大きな組織(企業)に勝てるものは無し」とも考えています。

「正しく・全員に・早く」伝えることとは教育そのもの。

社員教育とは、社員への期待(真面目に取り組んでくれるだろう)と信頼(長く働いてくれるだろう)の証。

現時点では、社員教育を少し縁遠いものに感じている運送会社が少なくないのも事実。

しかし、運送会社において利益とは安全教育の結果であり、売上とは品質教育の成果であるということ。

景気が上向くと仕事が増えて運賃と売上が上がり、相乗して利益が出る体質の運送会社ならば、景気に左右されやすく事業の行く末も他力本願。

また“社員教育の機会がある運送会社”であることは、売上や利益を創出するためのドライバーの新規募集や採用の枠を広げる条件でもあります。

たとえば、未経験者を“一人前のドライバー”に育てるには社員教育。

一人前以上の“誰かに教えられる二人前のドライバー”に育てるのは社員教育。

一人前以上の“一流のドライバー”に育てるのも社員教育。

社内での絶え間ない社員教育の実施が、運送会社の存続には不可欠であることを唱えることも、私たちの使命だと心得ています。

そして、運送会社における社員教育の中心にいるのが「中間管理職ではなく中心管理職」の皆様です。

ありがとうございました。

次回は1月29日(金)更新予定です。

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この記事の著者

株式会社プロデキューブ 代表取締役

高柳 勝二

運送会社の管理者育成と安全教育をサポートしている株式会社プロデキューブの代表取締役。
前職は中堅運送会社にドライバーとして入社し18年間勤務。
安全管理・品質管理・開発営業などの実務経験が豊富な物流インストラクター。
現在ではドライバーの交通事故防止による利益確保と輸送品質の向上による単価の向上で得た原資によって、働き方改革を実現するまでを事業領域として、現場を親身にサポートしている。
中小運送会社からの依頼が多い“提案型”研修は、受講されたドライバーや管理者からの「おもしろい・眠くならない・わかりやすい」との評判が口コミで広がり、各社内で開催される社員研修の外部講師として全国45都道府県で講演。
また、全日本トラック協会主催の「全国トラック運送事業者大会」における交通安全対策推進の分科会で、7年連続コーディネータを担当(2013年札幌開催:2014年福岡開催:2015年金沢開催:2016年度米子開催:2017年仙台開催:2018年高松開催:2019年千葉開催)。
2013年度:全日本トラック協会「トラック運送事業における運行管理者のあり方研究会」委員
2015年度:国土交通省「自動車運送事業に係る交通事故対策検討会ワーキンググループ」委員
2016年度:「貸切バス運転者に対して行う指導及び監督の改正検討ワーキンググループ」委員
2016年度より現在:国土交通省「自動車運送事業に係る交通事故対策検討会」委員
2017年度より現在:熊本県トラック協会 専門アドバイザー(企業経営・労務管理)
各都道府県のトラック協会や青年部会、支部や協同組合単位での各研修会で講演多数。
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