第117回 社員の目標を達成できる運送会社

社員が「仕事と個人の目標」を実現できるように、教育により応援をするのが会社の機能であり、社員個々の目標の実現は「働く意義」や「仕事のやりがいや誇り」にも通じます。

社員の目標を達成できる運送会社

個人の目標を達成するために、仕事の目標を達成することが条件だったり、仕事の目標を達成することで、個人の目標が達成できるなどの関連性があったりすると、仕事においてもプロになれる確率が上昇します。

社員が「仕事と個人の目標」を実現できるように、教育により応援をするのが会社の機能であり、社員個々の目標の実現は「働く意義」や「仕事のやりがいや誇り」にも通じます。

「こだわり」とは目標を実現するための手段(努力の方法)であり、その手段を教えたりその努力を励ましたりすることも管理者の役割です。

「こだわり」には「なぜこの目標を設定したのか」や「どのようにこの目標を達成するのか」が具体的に表現されており、その「こだわり」の取り決め方と「こだわり」への取り組み方が教育の成果と言えます。

「社員の目標」×「社員のこだわり」=「仕事のやりがいや社員の誇り」

運送会社で働く社員が年頭に掲げた目標に、最も多く含まれているキーワードは何でしょうか?

それは「安全」です。

誰もが「交通事故を起こしたくない」だけではなく「交通事故に遭いたくない」と思っているからです。

「安全でありたい」と願う社員の目標達成を応援する意味でも、会社として「安全にどれぐらいこだわるのか」を優先順位で示す必要があります。

安全においては「会社としての優先順位」に「社員としての判断基準」を近づけることで「交通事故が削減」して、会社の利益率と社員の幸福度が増加するはずです。

「会社としての優先順位」×「社員としての判断基準」=「社員の仕事と個人の目標が実現」

さらには「会社の考え方(基礎)」と「社員の行動(基本)」を一致させるためのルール(基準)を教育することで、交通事故に遭う確率をゼロに近づけることができます。

「基礎(考え方)」×「基準(ルール)」=「基本(行動)」

重大事故発生により失う交通事故の金額とは、教育の「質」を示す数値と言えます。

繰り返して発生している交通事故の件数とは、教育の「量」を示す数値と言えます。

「交通事故を起こしていないから教育をしなくても良い」との考えであれば、いつか必ず事故が発生して、その結果によっては社員の命や全社員の生活が脅かされます。

残念ながら、安全教育を実施しても交通事故が減少しない場合には、社員の願いである安全が、教育を担当する管理者にとっては他人事になっていることも散見されます。

安全教育の担当者が「他人事の姿勢(関心)」では、「他人事の反応(行動)」でしか返ってこないものです。

安全教育時に発信した「質と量」の以内でしか伝わらないものです。

「社員への愛情」×「安全への熱意」=「安全教育の質と量」

会社として交通事故ゼロを目指すには「全社員向けで一人ひとりへの安全教育」が必要です。

みんなの安全をひとりの安全のために。

みんなの安全技術を、ひとりの安全確保のために。

ひとりの安全技術を、みんなの安全確保のために。

ありがとうございました。

次回は2月23日(金)の更新予定です。

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この記事の著者

株式会社プロデキューブ 代表取締役

高柳 勝二

運送会社の管理者育成と安全教育をサポートしている株式会社プロデキューブの代表取締役。
前職は中堅運送会社にドライバーとして入社し18年間勤務。
安全管理・品質管理・開発営業などの実務経験が豊富な物流インストラクター。
現在ではドライバーの交通事故防止やマナーアップを含む輸送品質の向上に取り組み、経費削減はもちろんその取り組みを営業活動へ転化して売上が向上するまでを事業領域として、現場を親身にサポートしている。
中小運送会社からの依頼が多い“提案型”研修は、受講されたドライバーや管理者からの「おもしろい・眠くならない・わかりやすい」との評判が口コミで広がり、各社内で開催される社員研修の外部講師として2016年度には969回講演。
また、全日本トラック協会主催の「全国トラック運送事業者大会」における交通安全対策推進の分科会で、5年連続コーディネータを担当(2013年札幌開催:2014年福岡開催:2015年金沢開催:2016年度米子開催:2017年仙台開催)。
2013年度:全日本トラック協会「トラック運送事業における運行管理者のあり方研究会」委員
2015年度:国土交通省「自動車運送事業に係る交通事故対策検討会ワーキンググループ」委員
2016年度:「貸切バス運転者に対して行う指導及び監督の改正検討ワーキンググループ」委員
2016年度 2017年度:国土交通省「自動車運送事業に係る交通事故対策検討会」委員
2017年度:熊本県トラック協会 専門アドバイザー(企業経営・労務管理)
各都道府県のトラック協会や青年部会の各ブロック大会での講演多数。
プロデキューブ
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